前坂俊之オフィシャルウェブサイト

地球の中の日本、世界史の中の日本人を考える

*

◎『津上俊哉氏(津上工作室代表取締役)の「中国経済、政治、外交の今後の中国の展望」の日本記者クラブ会見動画(9/10)

      2015/01/01

 

 

◎『津上俊哉氏(津上工作室代表取締役)の「中国経済、政治、

外交も含め今後の中国の展望」についての

日本記者クラブでの会見(9/10-100分

 


日本記者クラブのページ
http://www.jnpc.or.jp/activities/news/report/
2014/09/r00027768/
 

津上俊哉氏のウェブサイト

http://www.tsugami-workshop.jp/index.html

 - 現代史研究 , , , , , , ,

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

  関連記事

no image
『F国際ビジネスマンのワールド・ニュース・ ウオッチ(227)』『日本復活のためには先進各国から多様な人材を受け入れて彼らとの多国籍討論の場に日本人を引きづりだすこと』☆『日本人同士では通用している事がダイバシティ環境では時代遅れで全く通用しない事を思い知らせること』

『F国際ビジネスマンのワールド・ニュース・ ウオッチ(227)』 日本を舞台に選 …

「30年間カヤック釣りバカ老人の鎌倉海定点観測」-『海を汚染、魚を死滅させる有毒マイクロプラスチックが食物連鎖で最終的に魚食民族・日本の食卓を直撃する』★『プラスチックを規制し、1人年40 枚にレジ袋を減らす規制をしたEU対1人が年300枚のレジ袋を使う日本はいまだ規制なし』

「老人と海」-海を死滅させるマイクロプラスチックの脅威 30年間鎌倉カヤック釣り …

no image
速報(57)『日本のメルトダウン』(小出裕章情報3本)『5号機も6号機も安心できない」「とてつもなく困難な状況」

速報(57)『日本のメルトダウン』 ●(小出裕章情報3本)『5号機も6号機も安心 …

no image
トランプ大統領誕生で『日本沈没は加速されるか』「しぶとく生き抜くか」の瀬戸際(下)「トランポリズム(Trumpolism/トランプ政策を指した俗語) はどこまで実行されるのか、世界をかたずを飲んで見守っている。『米国はTPPの離脱を表明、仕切り直しに取り組むしかないー「自由貿易は日本の生命線」』

  トランプ大統領誕生で『日本沈没は加速されるか』「しぶとく生き抜くか」の瀬戸際 …

no image
日本リーダーパワー史(638)日本国難史にみる『戦略思考の欠落』(31)<川上参謀総長からロシアに派遣された田中義一大尉はペテルスブルグで活躍<ダンスを習いギリシャ正教に入信して情報収集に当たる>②

日本リーダーパワー史(638) 日本国難史にみる『戦略思考の欠落』(31)   …

no image
速報(188)●『マリア・ファンデルフーフェン IEA事務局長会見』』『北澤宏一・福島原発事故独立検証委員長の会見』など

速報(188)『日本のメルトダウン』   ●『マリア・ファンデルフーフ …

『Z世代への<日本史難問クイズ?>『リンカーン米大統領が奴隷の解放宣言をしたのは1862年(文久2年)ですが、日本で中国人奴隷(苦力)を解放したのは一体誰でしょうか⑲』★『西郷隆盛(参議・実質総理大臣)です。横浜港に入港した『マリア・ルース号事件』(清国人苦力=奴隷230人をペルーに運ぶ途中)で人権尊重の観点から外務卿・副島種臣に命じて停船を指示・船長を告発させ、裁判後に清国に送り替えした』★『「国の本来の政治は軍備の不備を恐れず、一国の運命をかけても、正論を以てこれを貫くべし」』

2019/07/27  日本リーダーパワー史(858)/記事再録 &n …

no image
「英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など 外国紙は「日韓併合への道』をどう報道したか ⑧ 「英タイムズ」(1907(明治40)年7月22日付> 『朝鮮の危機ーー日本の政策』

「英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など 外国紙が報道した「日韓併合への道』 …

no image
終戦70年・日本敗戦史(56)A級戦犯指定・徳富蘇峰 『なぜ日本は敗れたのか』⑧大東亜戦争では陸軍、海軍、外交、廟謨(びょうぼ、政府戦略)はそれぞれバラバラ、無統制であった。

  終戦70年・日本敗戦史(56) マスコミ人のA級戦犯指定の徳富蘇峰 …

no image
『昭和史キーワード』終戦直後の東久邇宮稔彦首相による「1億総ざんげ」発言の「 戦争集結に至る経緯,並びに施政方針演説 』の全文(昭和20年9月5日)

『昭和史キーワード』 終戦直後の東久邇宮稔彦首相による「1億総ざんげ論」 (戦争 …