前坂俊之オフィシャルウェブサイト

地球の中の日本、世界史の中の日本人を考える

*

速報(187)『日本のメルトダウン』『子供に関しては検出限界の低い測定器で将来の発病に備える』ほか

      2015/01/01

速報(187)『日本のメルトダウン』
 
『子供たちに関しては検出限界の低い測定器で将来
の発病に備えるべき
米科学者Marco Kaltofen放射能が大気中に拡散-
 
                前坂 俊之(ジャーナリスト)

2011年11月15日
2011年11月14日(月)、MBS(毎日放送)ラジオの「たね蒔きジャーナル」に、小出裕章氏(京大原子炉実験所助教)が出演されました。
番組内容
2011年11月14日【月】
TPP交渉 アメリカから見ると・・・
野田首相がAPECで、TPP交渉参加の協議に入ることを
正式に表明しました。「協議に入る」という玉虫色の表現で、
民主党内の反対派も一応納得したかたちですが、
アメリカではどう伝えられているのでしょうか?
きょうは、「たね蒔き」がアメリカ事情について
よくお話を伺っているニューヨーク在住のジャーナリストで
現在、一時帰国中の北丸雄二さんに生出演いただき、
「アメリカとTPP」についてお話しいただきます。
北丸さんに質問のある方は、メール・FAXでお寄せください。
京大原子炉実験所の小出裕章さんの解説もあります。
また今夜は、生放送の後、
大阪府知事選候補者による政策討論会を収録しますので、
府知事候補に聞いてみたい質問もお寄せください。
お待ちしています!

●『米科学者Marco Kaltofen 放射能が大気中に拡散– Airborne Radiation Spread 11/7

東京で高放射性粒子計測報告:米科学者。発癌率上昇!
ガンダーセン(字幕)

 - 現代史研究 , , , , , , ,

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

  関連記事

「Z世代のためのウクライナ戦争講座」★「ウクライナ戦争は120年前の日露戦争と全く同じというニュース⑦」★『『開戦2週間前の『ロシア・ノーヴォエ・プレーミャ』の報道」-『英米に支援された日本とわが国の戦争が迫っている。日本はその過剰な人口を移住させるために朝鮮を必要としている。英米は商品を売るために満州と朝鮮の門戸開放を必要としている』

    2017/01/13 &nbsp …

no image
『リーダーシップの日本近現代史』(11)記事再録/副島種臣外務卿(初代外相)の証言④ 『甲申事変後の対清政策意見』1885年(明治18) ★『➀日本で公法(万国法、国際法)をはじめて読んだのは自分 ②世界は『争奪の世界(植民地主義』で、兵力なければ独立は維持できない。 ③書生の空論(戦争をするな)を排する。 ④政治家、経済人の任務は国益を追求すること。空理空論とは全く別なり。 ⑤水掛論となりて始めて戦となる、戦となりて始めて日本の国基(国益)立つ。』

 日中,朝鮮,ロシア150年戦争史(52)  副島種臣・外務 …

no image
『人口蒸発「5000万人国家」­日本の衝撃』を大西隆日本学術会議会長­が日本記者クラブで動画会見(7/2)

  「人口民間臨調」が刊行した『人口蒸発「5000万人国家」­日本の衝撃- 人口 …

『Z世代への遺言 ・日本インド交流史の研究②』★『インド独立運動革命家の中村屋・ボースを<わしが牢獄に入っても匿うといった>頭山満の決断力』★『ラス・ビバリ・ボースの頭山満論』

2023年5月20日、「グローバルサウス」の代表格で核保有国 インド・モディ首相 …

no image
★「日本の歴史をかえた『同盟』の研究」- 「日本側が伝えた日英同盟の分析」⑤『機密日露戦史』谷寿夫著より』日露協商か、または日英同盟か』★『桂太郎首相の意見は、ロシアは満州の占領のみで最終とするものではない。満洲が手に入れば韓国にもその手を伸ばす、結局、日本が手を出す余地がなくなるまで、その侵略はやまないであろう』

★「日本の歴史をかえた『同盟』の研究」- 「日本側が伝えた日英同盟の分析」⑤   …

no image
渡辺幸重原発レポート②4月11日の現地ルポ「震災は現在進行形である」「原発から避難せざるをえなかった人たち」

渡辺幸重原発レポート②4月11日の現地ルポ ●「震災は現在進行形である」 「原発 …

no image
速報(119)『日本のメルトダウン』<敗戦の8/15を迎えて>『新たな小粒総裁選びで大同団結して,日本再生は可能なのか』―

速報(119)『日本のメルトダウン』 <敗戦の8/15を迎えて>   …

no image
高杉晋吾レポート⑥日本の原発建設は住民の命を「いけにえ」に、企業の利益を守る立場で出発①

高杉晋吾レポート⑥   日本の原発建設は住民の命を「いけにえ」に、 企 …

no image
地球温暖化問題のIPCC第38回総会についての茨城大学副学長・三村信男教授の記者会見(4/17)

     地球温暖化問題のIPCC第38回総会につ …

日本の最先端技術「見える化」チャンネル『第2回、Japanドローン展2017』(3/23-25)幕張メッセ)ードローンビジネスの市場規模2016年度は353億円から5年後は2116億円と約6倍に急拡大が見込まれる。(動画版)』➀『『T-FREND』の「オフィスフロアで残業などの全自動飛行監視サービス」』●『 ハイテックマルチプレックスジャパン「ドローンの操縦法を教える」』

 日本の最先端技術「見える化」チャンネル   『第2回、Japanドロ …