速報(464)『日本のメルトダウン』ビデオ座談会●『米英仏のシリア攻撃で9/8日、東京五輪開催決定はどう影響するか？』

 国際デイープニュースビデオ座談会

8月28日夕、政治経済評論家・梶原英之と松山徳之（上海在住の中国ウオッチャー）、前坂俊之（静岡県立大学国際関係学部名誉教授）の3人で国際デイープニュース座談会をおこなった。

27日からシリアの毒ガス兵器使用について米英仏の制裁限定ミサイル空爆の可能性が急浮上し、1週間内に攻撃開始とのニュースが飛び交っている。この問題の行方はどうなるのか、そして、日本にとっては10日後に控えた2020年のオリンピック開催地決定に、どのような影響を与えるのか、また対立がエスカレートしている日中韓の緊張関係で、中国、韓国は東京開催に賛成なのか、反対行動にでるかにも注目が集まっている。そのあたりを踏まえて論義した。

●「シリア政府が化学兵器使用」　オバマ米大統領が言明」

http://www.cnn.co.jp/world/

●『対シリア軍事介入への動き加速　イランがけん制』http://www.cnn.co.jp/world/35036505.html

梶原英之氏は元毎日新聞経済部記者で­、週刊エコノミスト編­集委員、企画事業部長など­歴任。現在、政治経済評論家で、著書に「鳩山家四­­代–何が受け継­がれてきたのか」(祥伝社新書2009)『日本経済の診断書―さ­よな­ら「デフレ不況論」』（ＰＨP研究所 ( 2011)

松山徳之氏はフリーライターを経て『週刊エコノミスト』記者となり別冊『中国ビジネス』を­創刊。2007年夏から仕事の舞台を完全に上海に移し、中国人のアパートに住­んで、中国人の生活感覚に合わせて、中国経済の実態を取材している。 

前坂俊之は元毎日新聞記者、情報調査部副部長、静岡県立大学国際­関係学部教授­、現在は同名誉教授。ジャーナリスト、日本記者ク­ラブ会員。