★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』 (ジャーナリストディープ緊急座談会)梶原英之×前坂俊之
★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』
(ジャーナリストディープ緊急座談会)
梶原英之×前坂俊之
7月1日午後に 梶原英之(経済評論家、元エコノミストデスク、毎日新聞記者) 前坂俊之(静岡県立大学国際関係学部名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長) の2人で「英国のEU離脱の原因と影響」『参議院選挙の行方』についての緊急対談を行った。
梶原英之(かじわらひでゆき)氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。著書は『鳩山家四代』『日本経済の診断書』(PHP研究所)ほか多数。
前坂俊之は静岡県立大学国際関係学部教授から現在名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、日本記者クラブ会員、ジャーナリスト。
関連記事
-
-
梶原英之の政治一刀両断レポート(1)「政治の売り切れ」救うのは総選挙――『敗戦』に政治ゴタゴタはつき物
梶原英之の政治一刀両断レポート(1) 「政治の売り切れ」救うのは総 …
-
-
世界史の中の『日露戦争』③『戦争迫るロシアと日本』(戦争勃発3ヶ月前)『ニューヨーク・タイムズ』(明治36年12月20日付)
『日本世界史』シリーズ 世界史の中の『日露戦争』③- 英国『タイムズ』米国 …
-
-
日本メルトダウン脱出法(747)『単なる「貿易協定」ではないTPPー”国境”が”県境”になる」●「中国の懸念は経済ではなく政治ーエコノミスト誌元編集長のビル・エモット氏」●「メルケルが“大親友”中国を見切りか!?」
日本メルトダウン脱出法(747) 単なる「貿易協定」ではないTPPーー”国境”が …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(269)★日本が真の民主国家(自由平等、男女平等)になれない理由は—日本の前近代的な政治閥、官僚閥のルーツはー「日本の秘密結社としての 陸軍は山県有朋の長州閥(山口閥)が作った」,
2012/05/03日本リーダーパワー史(256)記事再録 『明治の巨大国家プロ …
-
-
『オンライン講座・日本リーダーパワー史研究・山県有朋とは一体何者か!』★『国葬で菅元首相が読み上げた弔辞で紹介された山県有朋が一躍トレンド入りをした』★『政党政治の父・原敬は藩閥政治の元凶・山県閥をどう倒したか』(服部之総の「原敬百歳」を読む)
日本リーダーパワー史(289)「政党政治の父・原敬は藩閥政治の元凶・山県有朋をど …
-
-
『リーダーシップの日本史』(290)★『日本長寿学の先駆者・本邦医学中興の祖・曲直瀬道三(86歳)の長寿養生俳句5訓を実践せよ
2013年6月20日/百歳学入門(76) 日本長寿学の先駆者・曲直瀬 …
-
-
『F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(154)』 『イスラエルに魅せられて再訪(2016/1)」レポート(4) 『ベエル・シェバ(Beer Sheva)から死海(Dead Sea) を目指す』死海に到着し、ソドム山を見上げながら、創世記に伝わる「ロトの妻の塩柱」の異様に驚く。
『F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(154)』 『イスラエルに魅 …
-
-
池田龍夫のマスコミ時評(96)「高速増殖炉「もんじゅ」は破綻(10/14)」『小泉元首相が「原発ゼロの方針を打ち出せ」 と強調(10/07)
池田龍夫のマスコミ時評(96) ●「高速増 …
-
-
速報(137)『日本のメルトダウン』★☆『国防インテリジェンスの観点からみた福島原発事故の対応』『菅の大バカ、野田のドロ沼』
速報(137)『日本のメルトダウン』 ★☆『国防インテリジェンスの …
-
-
『5年前の記事を再録して、時代のスピード変化と分析ミスをチェックする』-『2018年「日本の死」を避ける道はあるのか⑥』★『『安倍政権はヨーロッパの中道政権とかわりない』 <仲良くせよ、けんかをするな、悪口をいうな、安全、 安心」一点張りの<ガラパゴスジャパン>主義が日本を潰すのです』
★『2018年「日本の死」を避ける道はあるのか ー―日本興亡150 …
- PREV
- 日中北朝鮮150年戦争史(5)「南シナ海問題で12日の仲裁裁判の判断はどうなるか」ー『中国拒否なら「無法国家」の声も 』◉『習主席「権益放棄せず」=南シナ海判決前に強硬姿勢―共産党創立95年で演説・中国』◉『「深く懸念」要請あれば安保理議題にも別所国連大使が表明』
- NEXT
- 日本メルトダウン(918)『扇動政治家の論調、実はファシズムと同じだ』●『英国EU離脱が示した「グローバル化の終わり」(池田信夫) 「世界が1つ」になる日は来ない』●『 愚かな英国と賢いドイツ、この差はどこで生じたか ブレグジット以降の成長戦略』●『中国が東シナ海で日本を威嚇する本当の理由』●『人工知能:機械の進化 (英エコノミスト誌)』
