『リーダーシップの日本世界近現代史』(297)『歴史は繰り返されるのかー1940年「東京オリンピック」は日中戦争により返上したが、その二の舞になるのか!』★『新型コロナウイルス感染症の「パンデミック化」(世界的大流行)によって、東京オリンピック開催も中止の議論が起こってきた①』★『世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は27日、パンデミックになるつつあることを初めて認めた』
歴史は繰り返されるのかー1940年「東京オリンピック」は日中戦争により返上したが、その二の舞になるのか!?。
前坂 俊之(ジャーナリスト)
1940年幻の東京オリンピック
https://ja.wikipedia.org/wiki/1940%E5%B9%B4%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%83%94%E3%83%83%E3%82%AF
中国発の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)がヨーロッパから世界各地に飛び火したため、「パンデミック化」(世界的大流行)」を懸念して2月24日のニューヨーク株式市場の株価は1031ドルと今年最大の下げ幅を記録、2万8千ドルを割り込んだ。さらに5日連続で下落、リーマンショックに次ぐ「コロナリセッション」入りの世界同時株安の様相を呈してきた。
すでに中国と経済依存関係の深い日本、韓国、シンガポール、台湾などアジア諸国は「コロナリセッション」入りを指摘されている。東京オリンピック開催も中止の議論がまで起こってきた。日本にとっては最悪の事態も想定なけしなればならない危機を迎えている。
2月19日、5月に行われるロンドン市長選の主要2候補が日本での新型肺炎の感染拡大を理由に今夏の東京五輪が中止となった場合を念頭に、2012年の五輪が開かれたロンドンでの代替開催の誘致に名乗りを上げた。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020022000249&g=int
そのなかで「われわれにはインフラと経験がある。(新型)コロナウイルスの発生により、世界はわれわれの介入を必要とするかもしれない」と東京五輪中止の可能性に言及した。
SARSの場合、終息宣言まで8か月を要しており、新型コロナの場合も同じとすれば、ちょうどオリンピック開催の7月となり、準備期間に最低3ゕ月必要なので、東京五輪は中止となる可能性は大きい。
ただし、このロンドン市長選候補者のトンビにあぶらげ的な発言は新型コロナの収束の時期がいまだ不透明な段階で、ロンドン大会の開催準備も全くない中での無責任飛ばし発言である。
、IIOCのディック・パウンド委員の「東京オリンピックの中止検討」
AP通信(2月25日)によると、IIOC(国際オリンピック委員会)のディック・パウンド委員(最古参メンバー)は「事態が終息しなければ、東京オリンピックの中止を検討するだろう」として、5月下旬までの判断が必要と語ったという。 パウンド氏は、準備期間の短さから他都市での代替開催や分散開催は難しいと指摘。数カ月の延期も、米プロフットボールNFLや米プロバスケットボールと重なるため、放送権料を支払う北米のテレビ局が納得しないだろう」という。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200225-00000202-kyodonews-spo
また、ロイター通信(2月26日)によると、同氏は「「東京の主催者や日本政府と話して、1年間延期できるか聞かなければならない。全施設が1年後に使用可能か、チケットは来年も使えるかなど、とても重要な問題でIOCと日本の間で話すべきことが多くある」とも指摘したという。
一方、トランプ大統領は記者会見で、盟友の安倍首相にエールを送っている。
「会見では、東京五輪・パラリンピック開催の可否について記者団から質問が出た。トランプ氏は、「うまくいくことを望んでいる。日本では多くの感染者が出ているが、極めてうまく対応していると思う」と答えた」という。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20200227-OYT1T50185/
共同通信(2月27日)によると、ディック・パウンド委員の「1年延期説などの発言」に対して、同社がバッハIOC会長に緊急電話会見をした結果、「中止や延期などの可能性について話には答えない」と明言し、7月24日開幕の東京オリンピックを予定通り実施するため全力で準備する」と述べた。
世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は27日、これまでの見解を翻し、新型コロナウイルスは「世界的な大流行(パンデミック)になるつつあることを初めて認めた。
つづく
関連記事
-
-
日本メルトダウン(1000)ー『1人あたり」は最低な日本経済の悲しい現実/日本の生産性は、先進国でいちばん低い』●『日本人は「人口急減の恐怖」を知らなすぎる 今後はフリーフォールのように急減していく』●『原発廃炉費用の転嫁で電気料金はどれだけ増えるのか 賠償費用も転嫁されると家庭の負担はさらに増加』●『 カジノを合法化してパチンコに課税せよ『 日本は世界最大の「脱法ギャンブル大国」(池田信夫)』★『「日本を殺せ」が米国で大ヒット、東京だった次の原爆 オライリーが描く「逆説の日米戦争」』
日本メルトダウン(1000) 「1人あたり」は最低な日本経済の悲しい現実 …
-
-
『日中台・Z世代のための日中近代史100年講座⑧』★『日本恋愛史の華』★『憤怒の眦(まなじり)を決して伊藤伝右衛門氏下関で語る』「大阪朝日」
2015/01/01/NHK「花子とアン」のもう1人の主人公・柳原白蓮事件(7) …
-
-
日本メルトダウン脱出法(681)「アトキンソン氏、「新・所得倍増計画」を提言ー2030年、訪日客8200万人」ドローンが新聞配達までやる」など6本
日本メルトダウン脱出法(681) アトキンソン氏、「新・所得倍増計画」を …
-
-
高杉晋吾レポート⑬「脱原発」「脱ダム」時代の官僚像ー 元国交省エリート、宮本博司がダム反対に変ったのは?(下)
高杉晋吾レポート⑬ ダム推進バリバリの元国交省エリー …
-
-
『2018年、米朝戦争はあるのか』⑧ー伊勢崎賢治氏の『米朝開戦の瀬戸際で、32ヵ国の陸軍トップを前に僕が話したことー日本メディアの喧騒から遠く離れて』★『憲法9条を先進的だと思ってる日本人が、根本的に誤解していることー世界が驚く奇想天外な状況』★『知らなければよかった「緩衝国家」日本の悲劇。主権がないなんて…日米地位協定の異常性を明かそう』★『世界的にもこんなの異常だ! 在日米軍だけがもつ「特権」の真実ー沖縄女性遺体遺棄事件から考える』
『2018年、米朝戦争はあるのか』⑧ 2017年9月末、北朝鮮開戦が心配されてい …
-
-
日本メルトダウン脱出法(798)「もはや経営危機」東芝5500億円赤字の衝撃度』●「親族の資産隠し疑惑で習主席の反腐敗運動に陰り?」●「シェアリングエコノミーの旗手が語る 工業資本主義の終焉と気候変動問題」
日本メルトダウン脱出法(798) 「もはや経営危機」東芝5500億円赤字の …
-
-
『Z世代のための最強の日本リーダーシップ研究講座(49)』★『地球環境破壊(SDGs)の足尾鉱毒事件と戦った公害反対の先駆者・田中正造②』★「辛酸入佳境」、孤立無援の中で、キリスト教に入信 『谷中村滅亡史』(1907年)の最後の日まで戦った』
2016/01/25 世界が尊敬 …
-
-
日本リーダーパワー史(364)山県有朋、児玉源太郎の原典伝記を読んで『日露戦争』を当事者の苦悩とともに学ぶ
日本リーダーパワー史(364) 明治のトップリーダーは国難とどう戦ったのかー 山 …
- PREV
- 『リーダーシップの日本近現代史』(296)日本興亡学入門⑩1991年の記事再録★『百年以上前に<企業利益>よりも<社会貢献>する企業をめざせ、と唱えた公益資本主義の先駆者』ー渋沢栄一(日本資本主義の父)、大原孫三郎(クラレ創業者)、伊庭貞剛(住友財閥中興の祖)の公益資本主義の先駆者に学ぶ』
- NEXT
- 『リーダーシップの日本世界近現代史』(298)★『東京オリンピック開催はどうなる②』『 WHOは「パンデミックの可能性がある」とはじめて言及』★『27日のニューヨーク株式相場は、1190.95ドルと過去最大の暴落』★『新型コロナウイルスの封じ込めは不可能。世界人口の4~7割が感染する」との予測』
