前坂俊之オフィシャルウェブサイト

地球の中の日本、世界史の中の日本人を考える

*

『オンライン講座・文明は死の行進を加速している』★『米先住民の警告ー最後の木が切り倒され、最後の川が汚染され、最後の魚が捕まえられてはじめて、人はお金は食べられないことを知るだろう』★『新型コロナ発生の原因は地球環境を破壊した現代文明、炭素社会、強欲資本主義の結果である』

   

『オンライン/新型コロナパンデミックの研究・再録

  

前坂俊之(ジャーナリスト)                     

「最後の木が切り倒され、最後の川が汚染され、最後の魚が捕まえられてはじめて、人はお金は食べられないことを知るだろう」ー米国の植民地主義者に対して、追われゆく先住民のクー族が最後に残した言葉だ。

1840年代のある日、米国ワシントン州内で先住民インディオの部落に白い肌の男たちが「土地を買いたい」とやってきた。先住民には「土地を買う」という意味が全く理解できなかった。土地は誰のものでもない、天のものだ。流れる川の水や空気を売買できないのと同じ。白い男たちは頭がおかしくなったのか、と思った。

しかし、白人の文化に親近感を持った酋長シアルスは何とかこの話をまとめ、両者の共生社会ができた。他の先住民地域では白人入植者との紛争、戦いがあちこちで勃発した。シアルス酋長は、他民族の憎悪から白人移民を守る努力を続けた。なぜなら、インディオが拒否すれば、白人は土地を力ずくでぶん捕るだけだとわかっていたからだ。

この異民族の平和的な共生社会は第14代フランクリン・ピアース大統領(任期1853年―1857年)の登場で幕を閉じた。

奴隷制度に賛成していた同大統領は1855年初めに先住民に対して、土地を政府に売って近くの島に移住せよとの大統領令を発したのだ。しぶしぶ承諾したシアル酋長は州政府との調印式で別れのスピーチを行ったが、巻頭の言葉はその一節。シアルス酋長に感謝した白人たちはその名前をシアトル市名につけた、という。(ヘルゲ・ヘッセ著「その一言が歴史を変えた」阪急コミュニケーションズ、2010年刊)

それから約150年が経過した現在、米国では新型コロナウイルスの第2波が発生し、警察官による黒人圧殺事件に対する人種差別反対デモが盛り上がり、植民地主義者の銅像破壊が連発し、正にこの「クー族の警告」がよみがえってきたのかと思わせる雰囲気だ。

新型コロナウイルス発生の原因は地球環境を破壊した現代文明、炭素社会、強欲資本主義の暴走ではないかと、私はおもう。地球温暖化は自然災害の巨大化を引き起こし次々に大災害が世界中で頻発している。

アマゾンの熱帯雨林は地球上の酸素の20%を排出しており、「地球の肺」とたとえられるが、そのアマゾンで2019年には観測史上最多の火災が発生した。破壊された原生林の面積は3万8000平方キロ(四国の面積の約2倍)で、サッカー場ほどの広さの原生樹林が毎6秒ごとに破壊された計算だ。元の熱帯雨林が回復するには数世紀も要するという。

トランプ2世といわれるボルソナーロ大統領はアマゾン開発を推進した結果、ブラジルでの新型コロナウイルスの感染者数は米国に次いで世界第2位の140万人(死者は約6万)=7月2日現在=を突破、アマゾンの先住民やリオデジャネイロの貧民街などで特に感染者が多いという。

一方、ロシア・シベリアのサハ共和国ベルホヤンスクでは6月20日、気温が摂氏38度に達し、北極圏での過去最高気温を記録、例年6月の平均最高気温より18度も高かった。このため永久凍土が融解して、北極圏にある化学工場の土台が沈下し、燃料油が流出し、河川を広範囲に汚染する事故が発生した。

数万~数千年前に形成された永久凍土は米アラスカ、カナダ、ロシアなど北半球の陸地の約4分の1の面積を占め、地球大気の約2倍の炭素(CO2やメタンガスがなど)保持されている。これが融解すると、閉じ込められていた炭素が二酸化炭素(CO2)やメタンガスが放出され、長年閉じ込められていたトナカイの死骸がなどからの感染症の細菌、ウイルスの炭疽(たんそ)菌、コレラなどが解き放たれ放牧されていうる動物や人々の健康を脅かす。新型コロナウイルスの再来の危機となる。

2019年9月に国連がまとめた報告書によると、CO2の排出が続くと、永久凍土の大部分が80年で融解する可能性がある、という。シベリアの天然ガスに頼っているロシア経済は足元でジリジリ発火している「時限爆弾」を抱えた格好だ。

かと思えば、世界覇権を目指して「戦狼外交」を展開する中国でも、洪水パニックが発生した。6月初めから熱帯低気圧が中国を南方エリアを襲い、重慶市(人口3020万人)、貴州省、湖南省、四川省などに大雨を降らせて一帯は「80年に一度の大洪水」に見舞われた。被災者は約1200万人、死者・行方不明者が78人、倒壊した家屋は8000棟以上にのぼった。

重慶を流れる長江の下流には2006年に完成し世界最大の水力発電ダム「三峡ダム」(湖北省宜昌市)がある。同ダムは軟弱な地盤に建設され、ダム本体のコンクリートに1万カ所以上のひび割れが見つかり、過去何度も同ダム崩壊の危険性についてのニュースが流れた。 今回の大雨で同ダムの警戒水位は145mだが、2mも突破して147mとなったため、大量の水を放水して二次災害を引き起こした。中国水利部が記者会見で「ブラックスワン」(めったに起こらないが、壊滅的被害をもたらす事象のこと)の可能性に触れたため、世界に衝撃が走った。

三峡ダムの下流(揚子江)地域には宣昌市(410万)、岳陽市(555万)と新型コロナは発生の武漢市(1100万)、最後が南京市(800万)と上海市(2400万)の大都市が続約6億人が住み、中国のGDPの40%が集中する中国経済の中心地だ。万が一にも、三峡ダムが決壊すれば、30億立方メートルの土砂が下流域を襲い、上海までが水浸しになり潰滅的な被害が出る。被災地は最悪の衛生状態になり、感染症が発生する、大量のがれきが日本海沿岸に到達するという。

世界はますます不透明な「アフター新型コロナ恐怖時代」に突入している。

 

 - 人物研究, 健康長寿, 戦争報道, 現代史研究

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

  関連記事

no image
日本リーダーパワー史(171)『勝海舟の国難突破力⑧ 徳川幕府崩壊史ー現在と対比して国難リテラシーを養うー

   日本リーダーパワー史(171)   『勝海舟の国難突破 …

no image
速報(375)『日本のメルトダウン』『緊急ビデオ座談会ー安倍政権は土壇場の絶望政治を現実路線に転換できるのか』

速報(375)『日本のメルトダウン』 <安倍政権の誕生,スタートへ> &nbsp …

no image
日本メルトダウン( 987)-『トランプ次期米大統領の波紋 』◎『トランプが招く「ドルの取り付け」のリスク 円安・金利上昇で「財政インフレ」は来るか(池田信夫)』●『ドナルド・トランプの世界:新たなナショナリズム (英エコノミスト誌)』●『『怒れる有権者は工場で作られた』-英米もどこも似た構図、 それでも答えは壁の建設ではない (英FT紙 )』●『「米国に深刻な結果呼ぶ」、TPP脱退で共和党重鎮』★『トランプを大統領にし、そして引きずり下ろす男―頑固で曲がったことの大嫌いなコミーFBI長官の素顔』★『ロシアでKGBが復活する公算大 2018年大統領選に向け、着々と布石打つプーチン』

   日本メルトダウン( 987)—トランプ次期米大統領の波紋  ト …

片野勧の衝撃レポート(82)原発と国家―封印された核の真実⑭(1997~2011) 核抑止力と脱原発 ■東海再処理工場で火災・爆発事故発生ー三谷太一郎氏 (政治学者、東大法学部長、 文化勲章受章者)の証言➀昭和20年6月の岡山大空襲を9歳で体験、 九死に一生を得た。『原発事故は近代日本の挫折である』

  片野勧の衝撃レポート(82) 原発と国家―― 封印された核の真実⑭(1997 …

no image
速報(95)『日本のメルトダウン』●(小出裕章動画情報4本)『南相馬の牛肉から6倍の放射性セシウム検出について』など

速報(95)『日本のメルトダウン』   ●(小出裕章動画情報4本)『7 …

no image
日本リーダーパワー史(875)『日中韓、北朝鮮の三角関係はなぜ、かくも長くもめ続けるのか②』★『本邦の朝鮮に対して施すべき政策を論ず②』(尾崎行雄の対中国/朝鮮論策、明治12年12月)

(尾崎行雄の対中国/朝鮮論策、明治12年12月) 『本邦の朝鮮に対して施すべき政 …

日本リーダーパワー史(668)日本国難史にみる『戦略思考の欠落』(50)●「明治4年の岩倉使節団の『政府首脳の大半が国外にでる壮挙』この知的探求心、国家改造力、ベンチャー精神こそが『明治の奇跡』を生んだ。

  日本リーダーパワー史(668) 日本国難史にみる『戦略思考の欠落』(50)  …

no image
速報「日本のメルトダウン」(519)東京都知事選に脱原発めざし「細川・小泉元首相タッグコンビ」が出馬か、大歓迎する。

  速報「日本のメルトダウン」(519)   ★☆ …

『オンライン講座・吉田茂の国難突破力⑨』★『歴代宰相の中でも一番、口の堅い吉田じいさんは公式でも突っけんどんな記者会見に終始して、新聞記者と個人的に会談したケースは少ない。『総理番記者』は『新聞嫌いの吉田ワンマン』取材用に誕生した」●「伊藤博文の大磯邸”滄浪閣“を買取り、自邸の『海千山千楼』に改築した

     2016/02/09 日本リー …

no image
『太平洋戦争敗因の導火線となった統帥権干犯問題』

                       2009,6,10   …