速報(250)『中国最新ディープニュース』『中国ビジネス指南役・上海在住ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
速報(250)『日本のメルトダウン』
『中国最新ディープニュース』
★まとめ『中国ビジネス指南役・上海在住
ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
前坂俊之（ジャーナリスト）
●『上海在住経済ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く①』
２ 月15日に
松山徳之（上海在住ジャーナリスト）
梶原英之（経済評論家、元毎日新聞経済部記者）
前坂俊之（静岡県立大学国際関係学部名誉教授）
の3人で座談会を行った。中国経済の最新動向、上海の不動産バブル、経済動向、中国進出の日本企業、自動車企業の現状、習近平へ移行する中国の政治状況などについても聞いた。
「日本ブランドは苦戦中」「経産省のクールジャパン戦略はずれている」「観光立国、中国人観光客の誘致はおもてなしの心では、伝わらない」と中国人の本音、行動パターン、異文化行動を理解することをアドバイスしている。
松山徳之氏（まつやま・とくゆき）は1952年、長野県生れ。証券会社から専門紙記者に転進。フリーライターを経て『週刊エコノミスト』記者となり別冊『中国ビジネス』を創刊して活躍。2007年夏から仕事の舞台を完全に上海に移し、中国人のアパートに住んで、中国人の生活感覚に合わせて、中国経済の実態、日中のビジネス感覚、中国の庶民社会ウオッチャーとして日本の雑誌に数多く執筆、高く評価されている。
梶原英之（かじわらひでゆき）氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。
司会役の前坂俊之は静岡県立大学名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、ジャーナリストです。
関連記事
-
-
日本メルトダウンの脱出法（546）「防衛を巡り同盟国が米国を非難リスク」（英FT紙）「国益を毀損させ続けてきた東大の重罪軍事」
日本メルトダウンの脱出法（546） ＜2 …
-
-
世界、日本の最先端技術『読める化』チャンネル- ー『 インターネットの次に来る「不可避」な12の変化とは何か？ ～『インターネットの次に来るもの』（ケビン・ケリー著）を読む』●『もんじゅ「死刑宣告」で核燃料サイクルはどうなる 原子力の未来をビジネスライクに考える』●『100億円のF-35が数万円のドローンに負ける日 ISの自爆ドローン戦術に自衛隊が学ぶべきこと』●『｢GDP｣は残念なほど時代遅れな経済指標だ デジタル化やグローバル化で陳腐化』
世界、日本の最先端技術『読める化』チャンネル インターネットの次に来る「不 …
-
-
★５日本リーダーパワー史（776）ー 『アジア近現代史復習問題』 福沢諭吉の「日清戦争開戦論」を読む』（９）『金正男暗殺事件をみると、約120年前の日清戦争の原因がよくわかる」● 『（日本軍の出兵に対して）彼等の驚愕想ふ可し』は現在の日中韓北朝鮮外交 に通じる卓見、戦略分析である』★『近年、日本のアジア政略は勉めて平和を旨とし事を好まず、朝鮮は明治十七年の甲申事変以来、 殆んど放擲し、清国関係には最も注意して事の穏便を謀り、言ふべきことをいわず、万事円滑 を旨としたのは、東洋の平和のため』★『傲慢なる清国人らの眼を以て見れば、日本人は他の威力に畏縮して恐るに足らずと我を侮り、傍若無人の挙動を演じている』
★５日本リーダーパワー史（776）ー ★『アジア近現代史復習問題』 福沢 …
-
-
速報(261)『ベトナムの原子力発電への夢は様々な疑問があるにも拘らず花開きつつある』「ニューヨーク・タイムズ」（3/1）
速報(261)『日本のメルトダウン』 ★『ベトナムの原子力発電への …
-
-
お勧めの歴史本1冊―2012年1月号『歴史人』（「日清・日露戦争の真実」特集号）
お勧めの歴史本1冊― 2012年1月号『歴史人』（「日清・日露戦争の真実」特集号 …
-
-
梶原英之の政治一刀両断（3）『原発国策の果ての歴史に残る大惨事–まず「国策」の座から引きずり下ろして脱原発に進むしかない』
梶原英之の政治一刀両断（3） 『原発国策の果ての歴史に残る大惨事- …
-
-
★『 地球の未来/世界の明日はどうなる』 ＜ アメリカ・メルトダウン（1059)＞トランプ大統領半年間のお笑い暴走暴言運転の支離滅裂。「ロシアゲート事件」「パリ協定離脱」で世界から見捨てられ空中分解、 墜落過程に入った。
★『 地球の未来/世界の明日はどうなる』 ＜ アメリカ・メルトダウン（1059) …
-
-
「英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など 外国紙は「日韓併合への道』をどう報道したか⑤ 「ノース・チャイナ・ヘラルド」<1906（明治39)年 6月29日付>の論評「朝鮮の情勢』など
「英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など 外国紙が報道した「日韓併合への道 …