日本リーダーパワー史(288)<山本五十六海軍次官のリーダーシップー日独伊三国同盟とどう戦ったか? >
この2国防共協定は1年後の12年11月には「日独伊防共協定」に拡大したが,ソ連の欧米接近と米英の結束強化を引き起こした。ヒトラー政権はワシントン体制と、第一次大戦後の世界秩序を構成するベルサイユ体制を打破する強硬路線を突っ走った。昭和13年(1938)年3月には、オーストリアを併合、同9月には、ミュンヘン会議での英仏の宥和政策に乗じて、チェコスロバキアの1部を割譲させた。
その当初のドイツ案では敵国は英仏とソ連を共に対象としていた。陸軍は日中戦争の長期化の背後には英国とソ連による対中支援があるとみていたので、これに全面的に賛成した。一方、海軍、外務省、宮中グループは、独案では英仏米を敵にまわすと、反対した。
それ以来、山本は連合館隊司令長官に転身する14年8月31日まで実に2年9ヵ月もの長期にわたって海軍次官を続けた。この間が防共協定から3国同盟への過程と全くダブっている。山本次官は、米内光政海軍大臣、井上成美軍務局長のトリオでスクラムを組み三国同盟に死を賭して反対したのである。
週に何回かの次官会見もいい加減にお茶をにごさなかった。微妙な質問にも直裁簡明に答えて、機密事項もあけすけに話した。三国同盟に関しても、歯に衣着せぬ反対論を展開した」と当時の黒潮会記者・萩原伯水(元日経記者)は語る(
『山本五十六と米内光政―海軍裏面史』(『政治記者OB会報』平成6年8月23日)海軍は広い太平洋で戦わねばならん。が、五・五・三の比率でやって来た海軍力でアメリカを向こうに回して戦う場合、三で五をどうして破るか。しかも対米戦となれば英の五が当然アメリカ側に加わる。つまり10対3の戦いだ。戦いの帰趨は明白ではないか。こんな簡単な算術の問題が奴らには分からんのだから困りものよ……」
(「山本五十六の思い出」(政治OB会報、平成6年1月号)このため、海軍では不測の事態に備えて横須賀鎮守府から一個小隊などの兵力を派遣して、海軍省表玄関脇の宿直士官室や構内の東京通信隊で、拳銃武装させえ常時警戒にあたったほどである。
難きを知らむ。
一身の栄辱生死、あに論ずる閑あらんや
8月28日、「欧州の天地は複雑怪奇なる新情勢を生じた」と平沼首相は声明を発して総辞職した。
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