世界史の中の『日露戦争』①英『タイムズ』米「ニューヨークタイムズ」は「日露戦争をどう報道したか」を読む①
2025/03/02
世界史の中の『日露戦争』①-
英国『タイムズ』米国「ニューヨークタイムズ」は
「日露戦争をどう報道したか」を読む①
『日本世界史(同時進行・比較外交報道・世界史)講義』
<日本の現代史(明治維新からの明治、大正、昭和、平成150年)は
日本の新聞で読むよりも、外国紙で読む方がよくわかる>
『ニューヨーク・タイムズ』<1903(明治36)年10月27日付>
『戦争不可避の極東の戦雲』(戦争勃発4ヵ月前)』
https://www.maesaka-toshiyuki.com/history/1711.html
ロシアと日本の緊張関係は若干緩んだように見えるが,戦雲がもとより消え去ったわけではない。ヨ-ロッパとアジア諸国の首都ではいろいろなうわさを懸命に集めては広めているが.それよりロイド保険組合が東洋向け船舶の保険料率を上げたことを重視する人が多い。
保険業者は「政治的な意図を持たず」,異例のリスクと見なすもの
に対して自らを防御しようとしているだけだ。彼らが本物の情報によらずしてこの方針をとったとは考えにくい。
実際,東アジアにおけるロシアの究極の目的が,日本が自らの権利と利益と見なすものと相いれないことを否定するものはいない。そうである以上,両国の相違は,シュワード元国務長官が奴隷制度で述べたように「持久力のある対立勢力間の押さえがたい抗争」なのだ。国家間のこうした抗争を最終的に決着させる唯一の道は戦争である。
「すべてが臨戦態勢」なのだ。しかもどちらか一方がその立場や主張を放棄しなければ-それは問題外だ-日本が自国の権利と見なすものをロシアが絶えず侵している以上.戦争は不可避だしさほど遠くもないようだ。
この慢性的な問題をただ今の深刻な危機に変えたのが,ロシアによる朝鮮侵入であることは確かだ。満州におけるロシアの振舞いに日本は怒っており,わが国も怒っているし,ロシア人を除く極東貿易の業者もすべて怒っている。
だが日本は,満州がロシアのものにならず中国にとどまることを欲し.同地で日本人もロシア人と平等の通商の権利を持っことを主張しているが,ロシアの満州占領だけをとって戦争の原因としようとするのではないことはわが国と変わらない。
だが日本は朝鮮においては平等でなく支配権を主張している。もしロシアがその支配権を握れば,日本の独立は直接的な脅威を受ける。ロシアが朝鮮の港から日本の役人を締め出していることに対する釈明も日本を憤激させているはずだ。
というのはその釈明は,日本の役人はロシアの許可なくして朝鮮に入ることはできないという想定に基づいているからだ。日本は「政治家たちの会議」でロシアの満州撤退という比較的重要度の低い要求とともに,朝鮮撤退の最後通告を主張することを決めたと伝えられるが,これは戦争の気構えを示したものだ。
ロシア側の同様の好戦的態度は,かの興味深い御用新聞は日本だけでなく大英帝国に対しても挑戦的で,極東のロシア軍は,ロシアが太平洋岸までを支配することに対し,日本がいかに抵抗しようともこれを十二分に撃退できるだけでなく,インドに対しても「他国の助けや同意なしに」重大な企てを行うことができると主張している。
この情勢にかんがみ.イギリスは,1902年1月に締結し即時公表した対日条約に正確にどこまで縛られているかを当然検討している。わが国の政府と違ってイギリス政府は秘密条約を結ぶ権限がある。したがって同条約の公表は双方の締約国がその取決めを皆に知らせたかったことを意味する。
実際これは関係国全員に対する通告だった。条約の中で,大英帝国は特に中国における,日本は特に朝鮮における,それぞれの利益を改めて表明し,締約国のいずれかがその利益を守るため1国と戦争に入る場合は,他方の締約国は厳正中立を守るとともに,第2国が前者への戦争に加わらないよう仲介を行うこと,しかしもし第2国が加わった場合は,後者の締約国は前者の防衛にはせ参じるとうたっている。
この条約はいくつかの点で注目に値するが,その1つは日本が単独でロシアと争う自信を示していることだ。また大英帝国の方は,こうした取決めが自国の利益になると信じていることだ。これはこうした取決めをもっと以前に結ぶべきだったとイギリスが告白しているものとも受け取れよう。日本がイギリスの「門戸開放」主義の
チャンピオンの座を武力によってかちとった6年前に,この条約が予想している事件が偶然に起こった。
日本はロシアだけでなくフランスとドイツも一緒になって攻撃され,満州の門戸開放という主張をやむなく放棄させられたのだ。その結果については,われわれすべての知るところだ。
そのときもし大英帝国が日本を助けて,6年後に結んだ条約を結んでいたなら,仏独両国は,中国分割に関心はあるものの,イギリス海軍を後ろ盾にした日本に強制措置をとることはまずいと考えただろう。1902年に結んだ条約を1896年に結んでいたなら,今ではうまく無効化できない危害を防げたろうが,後の祭だ。条約をやっと結んだことは,あのとき結んでいなかったのが情けない大失態だったと告白することになったのだ。
関連記事
-
-
速報(464)『日本のメルトダウン』ビデオ座談会●『米英仏のシリア攻撃で9/8日、東京五輪開催決定はどう影響するか?』
速報(464)『日本のメルトダ …
-
-
日本リーダーパワー史(425)日本外交の新展開―日英同盟による日露戦争の勝因を教訓に、日英防衛・安保協定を深める日本
日本リーダーパワー史(425) 日本外交の新展開― 日 …
-
-
『オンライン講座/不都合な真実で混乱する世界』★『コロナ・ウクライナ戦争・プーチン・習近平・金正恩の大誤算』(5月15日までの情況)(下)」★『ロシア旗艦「モスクワ」を安価なドローンが撃沈』★『ウクライナ戦争と日露戦争の比較』★『サイバー戦争完敗のロシア軍、最後は「核使用」か?』
★ロシア旗艦「モスクワ」を安価なドローンが撃沈 ◎「では、ウクライ …
-
-
『リーダーシップの日本近現代興亡史』(213)記事再録/『 日本海軍トップリーダー・山本五十六の指導力と人格について、井上成美が語る』★『昭和18年9月25日発行の「水交社記事」(故山本元帥追悼号)より井上成美中将の「山本元帥の思い出』を再録』
2010/06/28 日本リーダーパワー史(58)記事再録 …
-
-
世界、日本の最先端技術『見える化』動画チャンネルー「10分でわかるサイバー攻撃の脅威・サイバー無策は企業を滅ぼす」[ CYLANCEの「最近の脅威トレンドと重大インシデント から見えてきた新しい時代のセキュリティー」のプレゼン
世界、日本の最先端技術『見える化』動画チャンネルー J …
-
-
『Z世代へための台湾有事の先駆的事例<台湾出兵>(西郷従道)の研究講座㉔』★『中国が恫喝・侵略と言い張る台湾出兵外交を絶賛した「ニューヨーク・タイムズ」 (1874(明治7年)12月6日付)「新しい東洋の日本外交」』
2013/07/20   …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(313)★『コロナパニック/国難リテラシーの養い方④』「日本最強のリーダーシップ・児玉源太郎の国難突破力(9)『日露戦争で国が敗れるときは、日本も企業も個人もすべて絶滅する」との危機感を述べ、全責任を自己一身に負担し、その責任を内閣にも、参謀総長に分かたず、一身を国家に捧げる決心を以て立案し、実行する」と言明、決断、実行した』
2013/06/16 /日本リ …
-
-
『F国際ビジネスマンのワールド・ウオッチ(71)』「「日本サッカーの国際競争力は?、世界レベルに引き上げるにはどうする」
『F国際ビジネスマンのワールド・ニュース・ …
-
-
『オンライン講座・日本戦争外交史①』★『決裂寸前だった日露戦争・ポーツマス講和会議①―戦争で勝って外交で敗れた日本』★『ロシア外交に赤子の手をひねられるようにやられた』
前坂 俊之・静岡県立大学国際関係学部教授 <山川書店MOOK『坂の …
