『地球環境大異変の時代③』ー「ホットハウス・アース」（温室と化した地球）★『 日本だけではなく世界中で、災害は忘れたころではなく、毎年、毎月、毎日やってくる時代に』突入！？』

『災害は忘れたころではなく、毎年やってくる時代に』

　　　　　　　　　　　　　　　＜この記事は9月3日に書いたが、4日朝には北海道大地震が連続して起きた＞

平成最後のこの8月は記録づくめの暑さが続いた。名古屋をはじめ山口などで40度超え、猛暑日が観測所始まって以来の記録されるなど全国的な猛暑に見舞われた。台風は8月1ヵ月間で9個も発生、その間5日間連続で発生して記録を更新した。私は8月末から岡山に行っていたが、最大瞬間風速70ｍという台風21号の列島直撃の被害を避けるため3日深夜にあわてて新幹線で帰京した。

今年は1948年（昭和23）年の福井地震（死者3769人）から70年目であり、関東大震災（死者、行方不明10万5000人）から数えて95年目にあたる。この太平洋戦争の敗戦時に相前後して次々に大地震が日本を襲った。

• 1943年9月、鳥取大震災(死者1083人)②同44年12月、東南海地震(1223人)③1945年1月、三河地震（2652人）④46年12月、南海道地震（1432人）で当時は新聞報道が禁じられており、報道はされなかったため「謎の四大地震」ともいう。

福井地震以降、日本は経済復興し、防災のインフラも整備されたので1000人以上の死者が出た地震はなかった。1995年（平成７）に神戸を直撃した阪神大震災では6434人が死亡。2011年の東日本大震災では地震による津波による死者15,894人、行方不明者2,562人の被害をだし、日本の歴史上未曽有の大惨事となった。

今年は地球温暖化が世界的に猛威を振るった「世界大災害時代」の元年といえる。日本は太平洋プレイト上に孤立した温帯モンスーン気候の島国で台風、地震、津波に襲われる「災害列島」だが、ちなみに、世界のワースト自然災害史（被災死亡者）と比較してみるとー、

1位　1931年（昭和６）の中国の長江の大洪水　200万～400万人

2位　1887年（明治20）中国の黄河洪水　90万人

3位　1556年　中国の華県地震　83万人

4位　1839年　インドのサイクロン　30万人

5位　1737年　パキスタン　カルカッタのサイクロン　30万人

6位　2004年　インドネシアのスマトラ島沖地震　 28万人

日本と比較すると10倍、100倍という天文学的な死者数である。中国、インドという国土面積、大人口を抱えた国の長江、黄河やガンジス川、インダス川流域の海抜ゼロｍ地域に人口が集中しており、毎年、洪水に襲われる自然環境、都市住宅環境、防災意識は日本とはこれまた全く違う。

ただし、このような世界各地の自然気候の地域的な特性などを吹き飛ばして、地球全体に例外なく気象大変動が毎年襲ってくる「世界大災害時代」へ突入したのである。

今年6月8日、内閣府中央防災会議は「東海・東南海・南海地震などが同時発生するM9級の「南海トラフ巨大地震」が起きれば、30都府県で死者数は最大で32万3000人」というショッキングな分析結果を発表された。

「多くの人が寝静まった冬の夜、秒速8ｍの風が吹いている状況で、東海地方を中心にM9.1の地震が発生したという最悪の想定」で、地震発生からわずかか数分で大津波が沿岸に到達。津波の最大値は関東で31ｍ、東海33ｍ、近畿27ｍ、四国34ｍに達する巨大津波である。この発生確率は今後30年以内に70％～80％あるという。

日本土木学会は、この地震で高速道路、新幹線、鉄道、港湾など日本の大動脈の交通ネットワークが寸断し、都市機能が壊滅するため復旧までの20年間の総被害額は1410兆円を超えると試算、日本は国家衰退し、世界経済にも大きなリセッションを与えると予測している。

この「大地震の恐怖！？」はあくまで机上の最悪を想定しての予測数字であり、科学的データの裏付けのある数字ではない。地震予知は物理科学とは違って数億、数十万年単位の地球変動、気象変化による地震のメカニズムはまだ解明されておらず、せいぜい1000年単位の不確かな歴史記録、古文書やデーターに基づいての推測数値なので信用性は低い。ネット上には占い師、超能力者らによって、何年何月何日には南海トラフ、東京直下型大地震は起こる類のフェークニュース、デマが氾濫し、人々の不安心理をあおっているが、冷静に受けとめる必要がある。

ただし、今回の地球温暖化の原因の１つであるCO2の排出犯人説は科学的な数字の裏付けのあるもので、その因果関係はほぼ証明されている。

南海トラフ大地震の被害を防ぐための数百兆円をかけてでも大堤防をつくれという意見もあるが、少子超高齢人口減少国家、超借金大国となったわが国ではすでに財政的な余裕はなくなっている。いまこそ「防災」から「滅災」への発想の転換が必要だ、と兵庫県立大学減災復興政策研究科長の室﨑益輝教授は訴えている。（日経新聞9月1日付）

「大災害は防ぎ切れない。膨大なコストをかけた「防災」よりも、被害を最小限に食い止めよう、というのが「減災」の発想だ。「逃げる」「避ける」「和らげる」という発想ではハードよりも、ソフトウエアやヒューマンウエアの整備が重要だ。」

パリ協定の強力な推進者のフランスのマクロン大統領の懐刀のユロ環境相が8月28日に突然辞任した。高名なエコロジストのユニ氏は「迫り来る気候変動が現実化しているのに十分な緊急度で対応している国はフランスを含めてほとんどない。」と絶望しての辞任だった。これはバッドニュースである。