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速報(175)『日本のメルトダウン』『人間はいかに生きるべきかー小出裕章ら異端研究者たち』(毎日放送ドキュメンタリー)ほか

   

速報(175)『日本のメルトダウン』
『人間はいかに生きるべきかー小出裕章ら異端研究者たち』
(毎日放送ドキュメンタリー)『朝日社説について』
 
          
             前坂 俊之(ジャーナリスト)
 
 
F国際ビジネスマン絶賛のテレビです。
「 10/26 速報173の毎日放送、熊取6人衆のビデオは内容映像とも素晴らしく、感動しました。 こういう番組を小中高の教材として、繰り返し見せる事が大切と思います。一生を通じて良心と誠実を、自らと社会に表現しこれを貫く事の大切さを考えさせ、基本動作とし
てしっかり選ばせる、敢えて云えば刷り込む事です。
 真理、真実の誠実な追究が第一、個人の利益、利得を最優先させてはならない事を厳しく躾ける、
 3/11の最大の教訓は、個人が浮利を追い、良心と誠実を悪魔に売り渡して節を曲げると、社会と国を破滅に導き失っ
て仕舞うと云うことです。

 
20111025
2011年10月23日(日) 、毎日放送テレビでドキュメンタリー「放射能汚染の時代を生きる~京大原子炉実験所・“異端”の研究者たち~」が放送されました。京都大学原子炉実験所の反原発の研究者たちを取材しています。
番組内容
技術先進国の日本では、決して起こることはないとされてきた原子力発電所の重大事故。3月11日の東京電力福島第一原発の事故で、それが現実のものとなった。京都大学原子炉実験所の助教、小出裕章さんと今中哲二さんは、原子力の専門家の立場で、重大事故の危険に警告を発してきた。原子力の世界で“異端”視されてきた彼らはいま、何を思い「フクシマ」後の世界をどのように生きようとしているのかを追う。
関連する報道は以下の通り。 この投稿の続きを読む »

 
●『自然エネルギー―ドイツの普及策に学べ』朝日社説2011年10月31日(月)付
 
以下はF国際ビジネスマンのコメントです。

「 *10/26 速報173の毎日放送、熊取6人衆のビデオは内容映像とも素晴らしく、感動しました。

 こういう番組を小中高の教材として、繰り返し見せる事が大切と思います。一生を通じて良心と誠実を、自らと社会に表現しこれを貫く事の大切さを考えさせ、基本動作とし
てしっかり選ばせる、敢えて云えば刷り込む事です。
 真理、真実の誠実な追究が第一、個人の利益、利得を最優先させてはならない事を厳しく躾ける、
 3/11の最大の教訓は、個人が浮利を追い、良心と誠実を悪魔に売り渡して節を曲げると、社会と国を破滅に導き失って仕舞うと云うことです。
 日本の電力、建設、農業、など自民党が長年票田とした業界のグル、イスタブリッシュメント達がこれに該当します。既得権益と浮利を頑なに握り込んでいる原子力村が典型例です。
 米国で云えば、この30年、間断なくバブルを仕掛けて来たウオール街が好例です。リーマンショックでも税金で助かり、高額ボーナスを貰って鉄面皮でいる、若者のデモは遅い位です。日本の若者も、学生を中心に、ソロソロ長い眠りから醒めなければなりません。

 
朝日のこの ドイツに学べの記事ですが、誰に向かって書いているか、が問題です。経産省、電力会社の再生可能エネルギーへの取り組みを急がせ、サードベンダーの新規参入と積極投資を促す、事を目的に書いているのであればその効果は全く有りません。
 全般的に、このテーマでドイツが先行している事はかなりの人は知っています。ひょっとしたら、朝日のこの記者が勉強不足だったのでは?大衆はまだ知らない、と思っているのです。大衆にこの程度の事を教宣しても、事態の進捗には余り効果は無いと思います。
 電力会社を、経産省を早くその気にさせるには、ジャーナリズムとしてどうすべきかです。

 風力の三菱重工、ソーラーパネルの京セラ、地熱の富士電機、その他波力、潮力、バイオマスのトップメーカーは、それぞれ世界市場の規模、見通し、有力メーカー、コスト競争力など、十分に知悉しています。

 かれらから、日本の実力の真実と要望を確認し、仮説で良いので、これからの各分野の方向を具体的に語り、電力会社、経産省から朝日は手強いと、シャキッとさせなければ書いている意味はありません。朝日の中に再生可能エネルギーの専門家を育てているのでしょうか。
欧米三紙と邦字紙の、彼我の差は、事実を変える、目指す方向に現実を変えて行く、ペンの力でこれを実現して行くと云う実現への強い意思があるか無いか、ではないかと感じます。言わずもがなですが、あらゆる点で変化、変更が必要な今こそ、ジャーナリズムの視点と行動が重要です。
 
福一問題で、NYTは原子力に強いNYのブロード記者、WAのバルト記者を常時動員し、ファックラー記者をサポートしていました。
 この点でも、もう日本のジャーナリズムはヒョットしたら、命脈が尽きているのかも、しれません。グルの仲間になり過ぎて、言っても無駄かも知れません。米国でもリストラで記者を減らす所が増え、新聞記者のいない地域では汚職と醜聞が急増している由。

<テレビの終わり↓>

 ◎『YouTube、マドンナやReutersなどによる約100
チャンネルを開設へ』
YouTubeは大手ニュースメディアやプロのアーティストなどと提携し、100あまりのチャンネルでテレビ番組レベルのコンテンツの提供を開始する。
 
 
 
 

 - 現代史研究 , , , , , , , ,

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