速報(330)『日本のメルトダウン』中国最新ディープニュースー尖閣諸島問題は軍事的な衝突にエスカレートするか①
速報(330)『日本のメルトダウン』
上海在住・松山徳之記者が語るー
尖閣諸島問題は軍事的な衝突にエスカレートするのか！？
＜8月１日ジャーナリスト3人会主催＞
尖閣諸島問題は軍事的な衝突にエスカレートするのか！？
＜8月１日ジャーナリスト3人会主催＞
前坂 俊之（ジャーナリスト）
8月1日に中国の最新、政治、経済、軍事情勢について松山徳之氏（上海在住ジャーナリスト）を囲んで梶原英之（経済評論家、元毎日新聞経済部記者）、前坂俊之（静岡県立大学国際関係学部名誉教授、元毎日新聞記者）の3人で座談会を行った。
対フィリピンとの黄岩島（スカボロ－礁）事件、中国と周辺の計６カ国・地域が領有権を争う南シナ海の南沙（英語名スプラトリー）諸島問題に次いで、新たに東京都が購入を発表した尖閣諸島問題が上海、中国メディアで連日大々的に報道されている。日本ではピンとこないが、松山記者の取材した中国の高官、役人、軍事関係者、市民レベルまで口をそろえて、軍事的により強硬な手段をとると公言しているという。
尖閣問題で中国「日本と一戦も辞さない」のニュースも報じれている。―中国国土資源省国家海洋局が所管し、海洋権益における法執行をになう海監総隊の孫書賢副総隊長が、「もし日本が釣魚島（沖縄県・尖閣諸島の中国名）問題で挑発し続けるなら、一戦も辞さない」と発言したと、台湾の有力紙、聯合報などが中国海南省海口発として１２日の電子版で報じた。＜産経新聞 7月13日(金)＞
「白髪3千丈」、「口げんか外交」が得意の中国流ネゴシエイションの実態はどうなのかー松山記者に聞いた。
松山徳之氏（まつやま・とくゆき）は1952年、長野県生れ。証券会社から専門紙記者に転進。フリーライターを経て『週刊エコノミスト』記者となり別冊『中国ビジネス』を創刊して活躍。2007年夏から仕事の舞台を完全に上海に移し、中国人のアパートに住んで、中国人の生活感覚に合わせて、中国経済の実態、日中のビジネス感覚、中国の庶民社会ウオッチャーとして日本の雑誌に数多く執筆、高く評価されている。
梶原英之（かじわらひでゆき）氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。
司会役の前坂俊之は静岡県立大学名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、ジャーナリスト。
上海、中国ビジネスの内幕、日中ビジネスギャップ、中国経済事情などについて、上海での生活体験、取材を通じての仰天スクープを話す。
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