前坂俊之オフィシャルウェブサイト

地球の中の日本、世界史の中の日本人を考える

*

『リーダーシップの世界日本近現代史』(294)★『 地球温暖化で、トランプ対グレタの世紀の一戦』★『たった1人で敢然と戦う17歳のグレタさんの勇敢な姿に地球環境防衛軍を率いて戦うジャンヌダルクの姿がダブって見えた』★『21世紀のデジタルITネイティブ」との世紀の一戦』★『2020年がその地球温暖化の分岐点になる』

   

 地球温暖化で、トランプ対クレタの戦い』

             前坂 俊之(ジャーナリスト)

米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は1月23日、地球滅亡までの時間を表す「終末時計」の針を進め、残り時間を「100秒」とした。この終末時計は第2次世界大戦後の1947年に設置されて以来、残り時間は最短となりました。

同社長は「世界が破滅に近づいている危機を示すために時間を秒に変えた。人類は最大の緊急事態に直面している」と述べ、その理由として①核戦争、核軍拡競争の激化②気候変動(地球温暖化)の脅威「破壊的技術」(人工知能(AI)や遺伝子編集など)などを上げている.

 この発表と同じころ、世界経済フォーラム(WEF)第50回年次総会(ダボス会議)がスイスで開催された。この終末時計を進めた張本人の1人のトランプ大統領が演説し、米国第一主義の経済成果を強調してして自画自賛を展開、「IT技術で革新できれば、数百万から数億人が幸福で健康的な生活を保障することができる。悲観的な予言者(グレタ・トゥンベリさん)を拒絶するべきだ」と述べたのです。

これに対して17歳の環境活動家のグレタさんは「私たちの家(地球)は今も燃えている。気候変動という事実は議論の余地ありません。みなさんは、『子どもは心配するな』、『大人にまかせろ。失望させない』という。そんな空虚な言葉と約束では気候変動で何もしないのと同じだ。化石燃料の経済をすぐにも終わらせねばならない』と各国のリーダーたちを真正面から批判した。

ムニューシン米財務長官はこの論戦に加わり「彼女はチーフエコノミストなのか。大学に行って経済学を学んでからすればよい・・・」と皮肉ると、「われわれの活動に学位は必要ない。私たちは常に批判されている。それをいちいち気にしていたら、何もできないわ。」と軽く一蹴したのには驚いたね。その度胸、信念には驚嘆した。

世界を牛耳るトランプ強圧政権に対して、たった1人で敢然と戦うグレタさんの勇敢な姿に私は瞠目した。まるで、地球環境防衛軍を率いて戦うジャンヌダルクの姿と一瞬、ダブって見えた。「20世紀のアナログ老世代」対「21世紀のデジタルITネイティブ」との世紀の一戦ではないかと思いますよ(笑)

 20世紀のアナログ老世代」対「21世紀のデジタルITネイティブ」との世紀の一戦

そんな時に、アメリカの中から強力な援軍が彗星のごとく現れたのには驚きました。時の勢いですね。18歳の環境活動家の女性シンガー・ソングライター、ビリー・アイリッシュさん。彼女は背中に大きな翼を生やした白鳥のスタイルで登場し、空から落下して地上で石油の池に墜落して油まみれになる。

何とか立ち上がり、どす黒いオイルにまみれの翼を炎に焼かれながら、かすれ声で歌う衝撃のミュージックビデオ(MV)「All the good girls go to hell(良い子にしていても、皆、地獄行き)」が1月26日の第62回グラミー賞授賞式で「年間最優秀アルバム賞」など主要4部門に輝いた。4部門受賞はグラミー賞では初めての快挙。

この歌詞の続きは「カリフォルニアの丘が燃えている」「水位が上がって天国が見えなくなったら、悪魔と手を組みたくなるかも知れない」など地球温暖化を告発するMV。SNSやインターネットを通じて拡散したこの曲は100カ国以上、160万人にものぼる若者たちの共感を呼び、グレタさんらの援軍に駆けつけて大きく拡がっているのです。

  • 2020年がその地球温暖化の分岐点になる。

  • 確かに、地球はあちこちで燃え続けている。オーストラリアの山火事でこの半年間で日本の面積の半分が消失、30人近くが死亡。オーストラリア固有種のワラビー、コアラ、オオコウモリなど希少など希少動物など12億匹以上が犠牲になったといわれる。(世界自然保護基金(WWF)調べ)。

昨年、オーストラリアの年間平均気温は過去最高で、逆に平均降水量は過去最少となり、雨不足による乾燥が森林火災の原因とみられている。また、ブラジル・アマゾン川流域の熱帯雨林でも昨年1月から8月にかけて、4万5千件もの火災が起きている。

世界気象機関(WMO)によると、「現在進行中の世界的な気温上昇で北極、シベリアやオーストラリアなでは森林火災が発生し、ハバナや日本では、壊滅的な台風やサイクロンの被害が発生している」と指摘している」

また、世界の気象学者は「これからの10年が人類の未来を決める。2020年がその地球温暖化の分岐点になる」と口をそろえる。地球温暖化をストップするために、2015年になってやっと気候変動抑制に関する主要な国際的枠組みである「パリ協定」が成立、「産業革命前からの気温上昇を1.5°Cにとどめるには、2030年までに二酸化炭素排出量を、2010年比で45%削減する」との内容で195カ国が署名、合意した。

しかし、各国のCO2排出削減の目標と実行は足並みがそろわず難航し、昨年9月には、世界第2位のCO2排出国であるア米国のトランプ大統領がパリ協定の離脱を表明し、同年12月のマドリード開催のCOP25でも、各国の代表が合意はできなかった。その間、2017年に国連はこのままの排出量が増え続ければ2100年までに気温は3.2°C上昇すると報告している。』英国気象庁や気象学者の多くは「気温が3℃上昇すればオーストラリアなどの大規模森林火災は日常茶飯事となる。CO2排出量が2020年に減少に転じなければ、手遅れになる、今が最後のチャンスなのです」と警告する。

 

 - 健康長寿, 現代史研究, IT・マスコミ論, 最先端技術『見える化』動画

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

  関連記事

no image
『リーダーシップの日本近現代興亡史』(228)/グリコの長寿創業者 江崎利一(97歳)『 「私の座右銘は、事業奉仕即幸福!。事業を道楽化し、死ぬまで働き続け、学び続け、息が切れたら事業の墓場に眠る」』

    2012/03/12 &nbsp …

『Z世代のための百歳学入門』(229)-『 ルノアールの愛弟子の洋画家・梅原龍三郎(97)の人生訓と遺書』★『「一流のものを見よ、旨いものを食べよ、生き生きと仕事をせよ」』★『「葬式無用、弔問、供物いずれも固辞。生者は死者のために煩わされるべからず』

  2018/05/27  『百歳学入門』(229 …

『オンライン/鎌倉カヤック釣りバカ日記』★『10年前の鎌倉海は<豊穣の海だった』★『Midsummer in KAMAKURA SEA』<シーラが海上を大乱舞、イナダ、ソーダガツオとカヤックフィッシングは大漁じゃ>

  2011年8月10日(水曜日)は1ヵ月ぶりの鎌倉沖合いで、夏本番の …

『Z世代のための米大統領選連続講座⑱』★『米大統領選挙直前、緊急情報!(11月5日)』★『最後の世論調査結果では両者は「横一線」僅差で並ぶ!』

逗子なぎさ橋珈琲テレワークー「北斎流富士山ウオッチ」(11月5日am700) 前 …

no image
日本メルトダウン脱出法(690)「安倍政権に欠けている“サイバー安全保障”」「中国の独裁主義による発展は間違いなく脆いインドの民主主義が中国に勝る理由」

    日本メルトダウン脱出法(690)   安倍政権に欠けている“サ …

no image
『リーダーシップの日本近現代史』(66)記事再録/ 日本の「戦略思想不在の歴史⑴」(記事再録)-日本で最初の対外戦争「元寇の役」はなぜ起きたか①

2017年11月13日 日本で最初の対外戦争「元寇の役」はなぜ起こったか 今から …

「Z世代のためのウクライナ戦争講座」★「ウクライナ戦争は120年前の日露戦争と全く同じというニュース⑧」『開戦1ゕ月前の「独フランクフルター・ツワイトゥング」の報道』ー「ドイツの日露戦争の見方』★『『ヨーロッパ列強のダブルスタンダードー自国のアジアでの利権(植民地の権益)に関係なければ、他国の戦争には関与せず』★『フランスは80年代の中東に,中国に対する軍事行動を公式の宣戦布告なしで行ったし,ヨーロッパのすべての列強は,3年前,中国の首都北京を占領したとき(北支事変)に,一緒に同じことをしてきた』』

2017/01/09  / 『日本戦争外交史の研究』記事再録 …

『Z世代のためのオープン自由講座』★『日中韓500年東アジア史講義②』★『世界的権威ベルツの日韓衝突の背景、歴史が一番よくわかる解説』★『明治天皇のドイツ人主治医・ベルツ(滞日30年)の『朝鮮が日本に併合されるまでの最後の五十年間の経過を語る』

2019/08/15  記事再録 『ベルツの『日本・中国・韓国』五百年 …

日本リーダーパワー史(680) 『日本国憲法公布70年』 『吉田首相のリーダーシップと憲法論と神学論争』吉田が偉大なリアリストであり国際政治経済への「先見の明」があったことは確かだ

日本リーダーパワー史(680) 『日本国憲法公布70年』 『吉田首相のリーダーシ …

no image
日本メルトダウン脱出法(575)安倍首相の”長征”がはらむリスクー』◎『日本のメディア:朝日新聞の醜聞』(英エコノミスト誌)

  日本メルトダウン脱出法(575) ●『安倍首相の"長征& …