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日本リーダーパワー史(448)「安倍靖国外交④」日清戦争、日中戦争の経過に学び、オウンゴール・孤立外交は避けねばならぬ」

   

   日本リーダーパワー史(448

 

「安倍靖国外交を検証する④」

 

◎<アベノミクス>で日本経済がやっとテイクオフしはじめた

2014年に最悪のシナリオの日中軍事衝突を決して

起してはならない。

そのためには日中パーセプションギャップとその結果起きた

日清戦争、日中戦争の経過に学び、オウンゴール外交、

孤立外交は絶対に避けなければならない」

                

前坂俊之(ジャーナリスト)

 

  世界のメディアは「2014年は1914年の第一次世界大戦からちょうど100年目にあたり、日中韓の対立、紛争のエスカレートがアジアの世界大戦に発展する恐れを心配している。

●『1次世界大戦:不安を胸に振り返る100年前の世界

(英エコノミスト誌 2013122128合併日号)
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39518

 

  ―海外のメディアは「(最悪の事態)として中国の習近平国家主席が安倍氏と会う気にさえなれないとすれば、想像を絶する事態がない限り、解決を期待することはとてもできない。その事態とは軍事衝突である」と書いている。

「社説:西太平洋での日中のシャドーボクシング」

20131227日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39576

 

 日本のメディア 各紙の今日の社説は産経新聞1社を除いて全て安倍首相の靖国神社参拝を徹底的に批判している。《読売新聞》アメリカの「異例な声明」に危惧感を抱き、外交の立て直しに全力をあげよと安倍首相に注文。「A級戦犯の合祀が問題」だから「無宗教の国立追悼施設の建立」をせよと提言している。

 

●「首相の靖国参拝 支持したのは産経新聞だけ

http://blogs.yahoo.co.jp/tom8888farm/32812672.html

首相靖国参拝 外交立て直しに全力を挙げよ (1227日付・読売社説)

http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20131226-OYT1T01358.htm

 

  日中韓国関係150年の歴史はその3分の2が戦争と対立の歴史である。中国、韓国が「侵略戦争」であると主張する日清戦争は戦前は、軍事的には中国側が日本を圧倒しており、小日本など簡単に勝てると思っていた中国側の慢心、おごり(中華思想)と日本側のこのままでは中国・韓国・ロシア連合にやられてしまうという危機感の相互の認識ギャップが日清戦争に発展し、ふたを開ければ日本側の圧勝、中国側の完敗だったのである。

 

⑤そして、日清戦争の対立は国際主義(国際法)を順守した日本側と国際法を無視した中華思想の大清帝国の衝突であり、戦争のきっかけは国際法を徹底して順守してイギリスから絶賛された東郷平八郎による「高陞号事件

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B1%8A%E5%B3%B6%E6%B2%96%E6%B5%B7%E6%88%A6

である。「日清戦争とは

http://ja.wikipedia.org/wiki/日清戦争#.E5.89.8D.E5.8F.B22.EF.BC.9A.E6.9C.9D.E9.AE.AE.E3.81.AE.E6.B7.B7.E4.B

日中韓150年三国志『日清戦争勃発に至るパーセプション・ギャップの研究海軍力増強と長崎清国水兵事件の勃発

http://maesaka-toshiyuki.com/detail?id=1833

 

⑥この日清戦争の教訓から学ぶべきは国際法の順守であり、国際社会から(欧米)支持である。A級戦犯の合祀問題がキーワードであり、岸信介への思い入れからなかなか脱皮できない安倍首相の個人的な心情は一国の宰相であり、積極的な平和主義を唱えて、行動する限り国際的な反響を事前に正確に予測するインテリジェンスと、日本版NSCのアドバイスに耳をしっかり傾けて、「火中の栗」を拾う〈宰相の器>とならねばならない。

⑦日中戦争での近衛声明の外交的大失敗の教訓をいまからでももう一度勉強する必要がある。「幻の東京オリンピック」(1940年、昭和15年)が決まったのは、1935年(昭和10年)であり、日中戦争勃発(14377月)の2年前である。

http://ja.wikipedia.org/wiki/東京オリンピック_(1940年)


アジで初の開催決定にわいた当時の日本でまさか、日中が戦争して開催返上になるなどだれが予測しただろうか。歴史は変転する。そのスピードは「スローモーな日本」などあっという間に置いてきぼりにして、孤立化させる。

 

2020年東京オリンピック開催に尽力した猪瀬前都知事がわずか4ヵ月後に失脚するなど本人も考えもし中ttであろう。歴史の変転は限りなく早い。第2回東京オリンピックが再び幻のオリンピックにさせてはならない。

⑨そのためにも、安倍首相の行為が「日本を孤立化させた」こと、中国韓国に欧米世論まで敵に回わす結果となったことを恐れる。戦争を避ける平和外交ではなくて、孤立外交である。

 - 現代史研究 , , , , , , , , , , , ,

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