前坂俊之オフィシャルウェブサイト

地球の中の日本、世界史の中の日本人を考える

*

『ガラパゴス国家・日本敗戦史』 (24)『大日本帝国最後の日(8月15日)「阿南陸相自決とその日の陸軍省・参謀本部」②

      2017/08/15


『ガラパゴス国家・日本敗戦史』 (24)

 


『大日本帝国最後の日―

1945815日)をめぐる攻防・死闘

終戦和平か、徹底抗戦か⑧」


<阿南陸相自決とその日の陸軍省・参謀本部②>

 

 前坂 俊之(ジャーナリスト)

 


<阿南陸相の自決とその日の陸軍省・参謀本部 ②>

 


阿南陸相は終戦への意志を自決で示す

 


一方、大御心と、いきり立つ少壮将校の抗戦意識の板バサミをどう折り合わせるか、阿南陸相胸の内は決まっていた。
タイミングを見計らつて自決し、終戦の不可避なことを身をもつて全陸軍に知らせ燃え上がる抗戦意識に水を注ぐ。天皇の聖断と同じく、陸相の自決が不可欠とみえた。


十四日午後十一時、すべての終戦手続が終了したあと、阿南は首相官邸をたずね、鈴木首相にいとまごいをした。


その前には、ことあるごとに対立した東郷外相にも、非をわび、同じくいとまごいをすませていた。

十五日午前七時十分、陸相官邸で割腹自殺した阿南は絶命した。衛生課長出月三郎大佐の鑑定では「下腹部へそ下一寸の所に左から右へ引いた創があった」


割腹から絶命までに時間がかかったのは頸動脈が切れていなかったためであった。

遺書と辞世の和歌が半紙に書かれていた。


「一死以て大罪を謝し奉る
昭和二十年八月十四日夜
陸軍大臣阿南惟幾 花押」
「大君の深き恵に浴し身は言ひ遺すへき片言もなし
八月十四日夜、陸軍大将 惟幾」


阿南は自決に立ち合った竹下中佐に「十四日は父の命日であり、十五日には玉音
放送があり、聴くのは忍びない」として、自決を決行した日付は、実際は十五日なのだが、十四日と書いていた。


また「大罪を謝し奉る」とは十五年戦争でついに敗北、終戦という事態を招いた陸軍の行為に対して、その代表としてお詫びしたもの、と竹下中佐はみている。


阿南の最期の様子は平常と全く変らず、疲労の色もなく、若松次官は「進退堂々、
挙措典雅、悠々迫らず、いつも微笑をたたえた温顔を、最後の日まで変りなく保ちつ
づけたことに驚きを禁じ得ない」(『一死 大罪を謝す』角田房子著 新潮社)
阿南は自決は自分一人でいいとして、覚悟していた荒尾軍事課長らにクギを刺し、
「これから大混乱の中を平静に終戦処理することが中央幕僚の任務だ。外地からの復員も早急に実現しなければならぬ。君たちはこの二大事業を完遂してほしい」と〝遺言を残していた。


用意万端整えた上での見事な自決であった。


連絡を受けた妻綾子の態度も落着いており、平生とかわりなかった。
ちょうど前日(十四日)に戦死した阿南の二男惟是の戦友が訪れ、戦死の模様を報告したいとして阿南家に宿泊していた。


綾子は夫にこのことを何度も連絡したが、結局とれずじまいだった。
十五日朝、夫の自決を知らされた綾子は相次いで息子と夫の死に向かいあうことになった。


自決で全陸軍に告知


阿南陸相の自決は終戦を具体的、強烈な形で全陸軍に告示した。
荒尾軍事課長は「全軍の信頼を集めている阿南将軍の切腹こそ、全軍に最も強いショックを与え、鮮烈なるポツダム宣言受諾の意思表示であった。
換言すれば大臣の自刃は、天皇の命令を最も忠実に伝える日本的方式であった」
(同前掲書)


この結果、徹底抗戦や戦争継続の主張はピタリとやみ、終戦の現実を受け入れる
劇的効果を上げたのである。


十五日、大陸令(第千三百八十一号) が発せられた。


1  大本営ノ企画スル所ハ、八月十四日、詔書ノ主旨ヲ完遂スルニアリ
2  各軍ハ、別二命令スル迄、各々現任務ヲ続行スベシ、但シ、積極的進攻作戦ヲ中止スベシ。又軍紀ヲ振粛シ、団結ゴノ強固ニシテ、一途ノ行動二出デ……

また『機密終戦日誌』 には次の記述がある。
1  次官閣下以下二報告
2  十一時二十分、椎崎、畑中両君宮城前(二重橋卜坂下門トノ中間芝生)ニテ自決、午後屍体ノ引取リニ行ク
3  大臣、椎崎、畑中三神ノ茶毘、通夜、コレテ以テ愛スル我ガ国ノ降伏経緯ヲ一応潤筆ス


参謀本部所蔵「敗戦の記録」では十五日について、こう書いている。

「すべては終った。残されたことは退り際をよくするだけのことである。
大東亜全域に各種それぞれちがった状況で散らばっている大陸軍を、どうして整斉と解体するか。
十四日の私にはとても考えられなかった。ほんとうに放心に近い心境であったが、最後の御奉公と気を取り直して……


十五日夜、市ヶ谷台の海軍重砲西側で、阿南の遺体は茶毘に付された。
陸軍省ではこの日、書類を焼く煙が一日中たちのぼっていた。


河辺参謀次長の日記にはー。
「斯クテ、我ガ大陸軍七十余年ノ盛衰ハ阿南大将ノ自決ヲ以テ終止符トナスベキカ」帝国陸軍は精神主義を全面に押し出し将兵を教育してきた。
そして最後は竹槍でもつて米軍を撃破すると絶叫したが、陸相の自決で降伏を徹底させたあたり、いかにも日本陸軍らしい最期ではあったといえる。


<『大日本帝国の最期』 新人物往来社 2003年7月刊より自著転載>

 

 

                         つづく

 

 - 現代史研究 , , , , , , , ,

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

  関連記事

no image
記事再録/日本リーダーパワー史(335)『リーダーをどうやって子供の時から育てるかー福沢諭吉の教えー『英才教育は必要なし』★『勉強、勉強といって、子供が静かにして読書すればこれをほめる者が多いが、私は子供の読書、勉強は反対でこれをとめている。年齢以上に歩いたとか、柔道、体操がよくできたといえば、ホウビを与えてほめる』

    2012/10/22 &nbsp …

no image
『リーダーシップの日本近現代史』(82)記事再録/ ★明治日本の国家戦略「殖産振興」「廃藩置県」『官僚制度』を作った大久保利通の最期の遺言①』★『地方会議を開催して、旧体制、無能な役人、官僚をクビにして大号令を発する日に、会議に臨む途中で大久保内務卿(実質的な総理大臣)は暗殺された。今、<超高齢少子化人口減少社会>の危機を前に、その行財政改革失敗の遠因が大久保の作った官僚制度であることを考えると、大久保の決断とビジョンを振り返ることは大変有益であろう。』

2012-04-14 /日本リーダーパワー史(252)再録   大久保 …

no image
速報(388)『日本のメルトダウン』●『“死後硬直”が戻ってくる前に急ぐ安倍首相』●『焦点:深刻化する中国の大気汚染』

速報(388)『日本のメルトダウン』   ●『“死後硬直& …

no image
平井久志 立命館大学客員教授 「金正恩体制をどうみるか-労働党大会を前に」(2016.4.26)

平井久志 立命館大学客員教授 「金正恩体制をどうみるか -労働党大会を前に」 2 …

百歳生涯現役入門(177)ー『晩年の達人の渋沢栄一(91歳)②』は70歳で、自ら創立した59の会社と17の団体役員から身を退き、76歳で完全に実業界から引退』★『86歳以後、彼の公共的な肩書、社会的貢献事業は50近くあった』●『会社の用はわがものと思え。会社の金は人のものと思え』★『楽隠居的な考えをせず、死ぬまで活動をやめない覚悟をもつ』

2017年8月6日/百歳生涯現役入門(177) 渋沢栄一1840年(天保11)3 …

<F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(204)>『7年ぶりに、懐かしのアメリカを再訪,ニューヨークめぐり(5月GW②』★『ブルックリンからイーストリヴァーを挟んでロウアーマンハッタンを遠望― 再建されたワンワールドトレードセンターが見える。』

<F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(204)> ★『7年ぶりに、懐 …

『『Z世代のための日本最強の宰相・原敬のリーダーシップー研究④』★『派閥の子分たちには<富と名誉は諸君の取るに任せる。困難と面倒は自分に一任せよ、と命じていた。」④

  2012/08/03  日本リーダーパワー史(291)記 …

no image
『オンライン/新型コロナパンデミックの研究』ー『感染症を克服した明治のリーダーたち②』★『後藤新平と台湾統治と中国のねじれにねじれた100年関係』(5月15日)

後藤新平と台湾と中国                    前坂 俊之(ジャーナ …

no image
日本メルダウン脱出法(636)「日本の政府債務は太平洋戦争末期に匹敵」「『安全策を取り、将来を危険にさらす欧州」など6本

日本メルダウン脱出法(636) 『本当のところ、どの程度危ないのか?日本の政府債 …

no image
日本メルトダウン(1005)ー『  プーチン訪日を批判報道する中国――対中包囲網警戒も(遠藤誉)』●『中国、日露首脳会談「成果なし」に安心?』★『中国の大気汚染、北部23都市で最高レベルの「赤色警報」発令へ』◎『中国の毛ガニが浮き彫りにする汚染危機の根深さ 香港当局が発がん性物質を検出、浄化作戦のモデルの湖が・』●『中国人頼みのカジノは必ず失敗する(李小牧)』●『爆買い客が中国に持ち帰った最も貴重なお土産とは? 日本流ビジネスを自分たちのモノにしていく中国人』●『韓国、中国人観光客の大暴れ多発が社会問題化…飲食店に酒持ち込み無銭飲食、殺傷&暴行多発』

日本メルトダウン(1005)   プーチン訪日を批判報道する中国――対 …