日本リーダーパワー史（811）『明治裏面史』 ★『「日清、日露戦争に勝利」した明治人のリーダーパワー、リスク管理 、インテリジェンス㉖『「 戦争は避けることばかりを考えていてはますます不利になる」（マッキャベリ）』★『田村参謀次長は『このような微弱な戦力をもってロシア陸軍に起ち向かうことは無謀にひとしく、確固たる自信は持てない』と明言した』

　日本リーダーパワー史（811）『明治裏面史』 ★

『「日清、日露戦争に勝利」した明治人のリーダーパワー、

リスク管理 、インテリジェンス㉖

田村次長は参謀明治36年10月に亡くなるまで、かつて日清戦争前に、川上参謀総長の指示で作成した「野外要務令』や『兵站勤務令』『戦時動員』『「臨時軍用貨物鉄道輸送手続」』など改訂版を作り、着々と準備していた。

日本リーダーパワー史（634)日本国難史にみる『戦略思考の欠落』(27) 『川上操六参謀次長の田村怡与造の抜擢②＜田村は川上の懐刀として、日清戦争時に『野外要務令』や 『兵站勤務令』『戦時動員」などを作った＞

http://www.maesaka-toshiyuki.com/person/13127.html

「ドイツ仕込みの鉄道ロジスティクス」を重要視していた田村は参謀次長となった直後の明治35年６月、逓信省に対して、「わが国の国鉄、民営の鉄道会社が数十社もあるので統一的に軍事輸送できる法整備が必要である』との要望書を提出した。

陸軍省、海軍省、逓信省でこの問題を協議し、翌36年７月17日、「軍用列車は、積載地より取卸地まで直通運転をすること」などを盛り込んだ「鉄道軍事供用令」を交付。日露戦争開戦2週間前に翌37年１月25日に勅令12号として発布された。

これは日清戦争での、川上、田村の最強コンビの鉄道輸送（ロジスティクス）の応用第2例である。

日清戦争直前の27年（1894年）6月、山陽鉄道が広島まで開通した。 同年8月に日清戦争が始まると、広島‐宇品間の軍用鉄道（宇品線）が2週間余りの突貫工事により開通し、宇品港から広島の第5師団をはじめ多くの兵士や兵器、食糧が大陸へ送り出したのである。

日本リーダーパワー史（628）日本国難史にみる『戦略思考の欠落』 ㉑「日清戦争は明治天皇は反対だったが、川上操六、陸奥宗光の戦争であった」「 戦争は避けることばかりを考えていてはますます不利になる」（マッキャベリ）

http://www.maesaka-toshiyuki.com/person/12926.html

鉄道輸送の重要性では明治23年（1890年）に完成した広島湾の宇品港は陸軍の軍港で、陸軍部隊はここから海外へ出動した。ところが、鉄道はまだ広島までつながっていなかった。

東海道線は東京から神戸までは完成していたがで、それから以西は私鉄の山陽線で、神戸－糸崎間が開通したばかり。糸崎—広島間の開通は明治２７年７月初めの予定だった。川上、児玉は手分けして山陽鉄道取締役・荘田平五郎を陸軍省に招き、秘密をうけ明け、「突貫工事で開通したほしい」とハッパをかけた。

荘田は快諾し、明治２７年６月10日で間に合わせた。広島の第五師団第九旅団長の大島義昌少将指揮の混成旅団の第一陣が、仁川に出発したのはこの１日前の６月９日であった。すべて、準備完了したのである。

このため、明治天皇による日清戦争指導のため広島大本営を設置し、川上参謀本部次長が陸軍上席参謀兼兵站総監につき、開戦を指導、陸海軍全軍を指揮したのである。昭和の戦争の陸海軍対立の2本立ての戦争指導ではなく、川上の「ワンボイス」(ワンマン)の指揮が日清戦争の最大の勝因であった。

７月になって、田村参謀次長は外交交渉でロシアの態度を変更させることは困難であると判断して、朝鮮だけでも守るために日露開戦となった場合の陸軍作戦計画と部隊の動員と出動の実施計画を早急に作成するように命じた。従来の慎重一点張りから、最小限可能な準備だけでも取り組む決断をしたのが７月17日のこと。

　田村次長は戦時大本営の編成に充てる参謀を一同を集めて、朝鮮半島出兵に伴う諸問題の研究と計画作成に着させた。満州のロシア軍部隊の居坐りはますます決定的となった。８月に入ると、田村次長は、井口総務部長と作戦部長の松川大佐を韓国の現地に派遣した。

井口少将を西海岸、松川大佐を釜山－大大邱(テグ)－京畿道のそれぞれ主要作戦道路に沿う地区の隠密偵察を命じた。

９月中旬に井口、松川両部長の詳細な報告に基づいて対露作戦計画を作成させたが、ロシア軍の兵器に比べると、日本軍の火力が劣っていることが判明した。ロシアの新式野砲に比べて日本の野砲は、射距離も短く、特に発射速度と携行弾薬数とにおいて著しく劣っていた。

通信と補給能力等の後方支援能力も日本軍はきわめて劣勢であることも分かった。

これに対して、田村は全軍の用兵作戦の責任ある地位に立つ参謀次長として、『このような微弱な戦力をもってロシア陸軍に起ち向かうことは無謀にひとしく、確固たる自信は持てない』と明言し、「開戦論」には慎重な態度を貫いた。

井口、松川、福島の三部長が、いかに積極的な対露強硬策の進言をしても、田村次長は頑として同意しなかった。

　10月１日、その田村参謀次長は49歳で身を削る心身ともの過労が原因で49歳で死去したことは朝野に大きなショックを与えた。

このちょうど1週間後の同８日にはロシアの第３期満洲撤兵の期日であった。しかし、ロシアは8日になっても占領した満州から、撤兵しないのみならず、韓国国境に向っての侵攻はそのスピードを一層増してきた。

日露衝突のカウントダウンが始まってきたが、政府の態度は一向にはっきりしなかった。

＜参考文献は谷寿夫『機密日露戦史』（原書房）＞