小倉志郎の原発ウオッチ(6)動画「ウラルの核惨事 65年後の放射能」ーこれを見れば、汚染地域の今後 が予想できる
動画「ウラルの核惨事 65年後の放射能」(26分)
―これを見れば、福島県を中心として汚染地域が今後
どう
小倉志郎(元・原発技術者)
昨日、メル友から教えてもらった動画(25分56秒)です。一昨日の深夜のテレビでも放映されたそうです
「ウラルの核惨事 65年後の放射能」
これは今年(2013)できたドキュメンタリー映画ですが、ソ連時代の1940年代から3度起きた放射能漏れ事故による農村の放射能汚染の影響を報告したものです。長期間、住民たちは健康を害し続けていたのですが、なんと2006年になってロシア政府はやっと汚染地域の閉鎖を決定したのです。その理由は、
「1ミリシーベルト/年以上の汚染なので」(!!)だそうです。
長期間にわたる事実上の「人体実験」の結果を否定しきれなくなったからでしょう。
一方、20ミリシーベルト/年未満なら元の住所に戻ってよろしいという日本政府や県の判断がいかに異常かがわかります。
この動画を見れば、福島県を中心として汚染地域が今後どうなるかがほぼ予想できます。
どう考えても先の15年戦争の敗戦と同等かそれ以上の大事件だと思います。
戦争なら「国敗れて山河あり」でしたが、3・11フクシマは、人々が暮らせる山河が永久に無くなるのですから。
この事件の本質を早く多くの国民が知る必要があります。
関連記事
-
-
最高に面白い人物史②人気記事再録★勝海舟の最強の外交必勝法②「多くの外交の難局に当ったが、一度も失敗はしなかったヨ」『明治維新から150年の近代日本興亡史は『外交連続失敗の歴史』でもある②』
2014/05/21   …
-
-
「英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など外国紙が報道した「日韓併合への道』㉓「伊藤博文統監の言動」(小松緑『明治史実外交秘話』)⑧『伊藤統監の辞職『一億円は高過ぎる』『事実上の併合へ』
「 英タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」など外国紙が 報道した「 …
-
-
日本メルトダウン(951)『リニア新幹線は「第2の国鉄」になる 安倍首相の「ヘリコプターマネー」は昭和型(池田信夫)』●『大前研一の特別講義「オランダが実践する『選択と集中』の農業」』●『いつでも自由に尖閣に近づける状態にしたい中国 米海軍大学教授、トシ・ヨシハラ氏に聞く中国の狙い(古森義久)』●『「考える力」を育まない日本に未来はあるのか 日本の大学はロシアの小中校レベルだった』●『テクノロジーが変える50年後の社会~ビジネス・経営はどのように変わるのか?』
日本メルトダウン(951) リニア新幹線は「第2の国鉄」になる 安倍首 …
-
-
『観光立国・日本』ー『2020年には外国人旅行者4000万人、その消費額8兆円の目標に一歩近づいた』★『日本観光のメリットは『世界一の多様性に富んだ自然環境(デービッド・アトキンソン氏)』●『観光の語源とは「国の光を観る」こと』★『伊藤博文は100年前に日本の地理学的、自然的な特徴から世界的な観光地になれる『観光立国論』を提言』
観光とは「国の光を観ること 今年は国際観光年に当たり …
-
-
速報(239)『欧州危機は全治2年、時間必要』『「日本のようにはならない」移民受け入れ・シンガポール』
速報(239)『日本のメルトダウン』 ★『欧州危機は全治2年、リー …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(160)記事再録/『北清事変(義和団の乱)で見せた日本軍のモラルの高さ、柴五郎の活躍が 『日英同盟』締結のきっかけになった』★『柴五郎小伝(続対支回顧録、1941年刊)』
2018/08/15 増補版/ …
-
-
『各国新聞からみた日中韓150年対立史④』(1882年の壬午の変)で『東京日日新聞』は『朝鮮の内乱不干渉』を主張④
『各国新聞からみた東アジア日中韓150年対立史④』 &n …
-
-
『Z世代のための歴史の復習問題・福沢諭吉研究』★福沢諭吉の『朝鮮独立党の処刑』(『時事新報』明治18年2月23/26日掲載)を読む➀『婦人女子、老翁、老婆、分別もない小児の首に、縄を掛けてこれを絞め殺すとは果していかなる国か』★『この社説が『脱亜論」のきっかけになり、日清戦争の引き金になった』
2017/02/20 /日本リーダーパワー史(767 …
-
-
日本メルトダウン脱出法(723)「米政府、中国国家主席の訪米前に中国企業制裁へ」(英FT紙)●「中国が直面する「経済の断絶」のリスク」(英FT紙)
日本メルトダウン脱出法(723) 米政府、中国国家主席の訪米前に中国企 …
-
-
日本メルダウン脱出法(661)「コラム:ドローン落下が暴露、日本産業界の「鈍重さ」●「これからのビジネスに必要なのは、世界基準の「暗黙の了解」を知るこ
日本メルダウン脱出法(661) コラム:ドローン落下が暴露 …
