片野勧の衝撃レポート（37）太平洋戦争とフクシマ❿「ヒロシマ・ナガサキからフクシマへ」原発難民＜下＞➉

  片野勧の衝撃レポート（37）

原発難民＜下＞「軍国少女として・・」⑩

南相馬市小高区に住んでいた佐藤千春さん（８４）も震災に遭い、現在、東京都練馬区旭町で避難生活を送っている。小高区は福島第１原子力発電所から半径１０～２０キロ圏内の地区だ。

ここはＪＲ小高駅をメインとした小さな町で多くの建物は倒壊した。また余震で斜めに傾いたり、倒壊したりした建物も多い。異様な空気に包まれた町並みである。佐藤さんに話を聞いた。

――空襲体験はお持ちですか。

「当時、近くに焼夷弾が落とされましたが、直接の被害は受けていません。戦争の記憶といえば、７月１０日の仙台空襲です。仙台の空が真っ赤に燃えているのが相馬からもよく見えました」

佐藤さんは軍国少女として育った世代だ。彼女も『続々　花だいこんの花咲けど』に「軍国少女」と題して随筆を書いている。少し、長いが、その要点を書く。

――「１９４２年１２月８日。小高小学校６年の教室ではアメリカの地理の勉強をしていた。担任の先生は『今朝早く、日本はアメリカと交戦状態に入った』と少し青ざめた顔で言った。

当時、女学校では軍服を縫っていた。故障の多いミシンに手を焼く毎日だった。ある時、シンガポールから戦利品が届いた。軽快な音を立てて、滑るように動いていた。こんなに優れた性能の機械を作る国と戦っていたのか。新しい驚きと発見に頭の中で何かがはじけた。

空襲警報が鳴ると、奉安殿の護衛についた。直立不動である。九州の中学生が護衛中、機銃掃射によって死んだ。胸が震えた。私も死ぬのかと思った。

戦争が終わって福島師範学校に入学した。学生集会の許可を取るためＧＨＱ（連合国総司令部）本部（今の福島市・教育会館）に行った。寒い日で、私たちは震えながらその建物に入って驚いた。そこはまるで春のように暖かく、人々はワイシャツの袖をたくしあげて働いていた。

全館暖房の思想を持たなかった私は、しばらくその衝撃から抜け出せなかった。いい匂いのする清潔なトイレの中で私は呆然となった。そして初めて私は戦争に本当に負けたのだと思った」

簡潔。明瞭。事実。名随筆である。まさに体験こそ文章の生命といってよい。事実が持つ重みにはかなわない。震災についても聞いてみた。

――津波はどうでしたか。

「津波は近くまで来ましたが、実際は見ていません。しかし、友人は死にました。行方不明の人もいます。家を流された人もたくさんいます」

人間がいなくなったゴーストタウン化した南相馬市小高区。犬や猫、そして牛たちが置き去りにされている町だ。復興は遅々として進んでいない。今なお、避難生活を余儀なくされているのだ。

太平洋戦争時の情報操作と同質

政府も東電もダメなら、マスコミもダメと佐藤さんは一刀両断。

「マスコミは町の惨々たる状況に目を向けず、『政府』大本営の発表を鵜呑みにし、無定見な情報を流したことは、太平洋戦争時の国民に対する情報操作と同質のものです。一体、いつまで私たちを脅かすつもりなのですか。同じ過ちを繰り返してはいけません」

佐藤さんの怒りの声を聞いていて、私は戦時中の震災報道を思い出した。戦時中は新聞やラジオなどに厳しい報道管制が敷かれていた。

――昭和１９年（１９４４）年１２月７日午後１時３５分ごろ、熊野灘沖を震源とするマグニチュード７・９の地震が発生した。死者・行方不明者は１２２３人。

そのうち、戦闘機などの軍需工場が集まる名古屋市、愛知県半田市で計約３００人が死亡。その多くは勤労学徒だったが、これらの被害は「極秘」「厳秘」とされた。翌日の朝日新聞は１面トップに「大元帥陛下御精励」という見出しで昭和天皇の写真を大きく載せた。

一方、米国ではニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストは１面で「地震で日本の戦時産業大打撃」と大きく報じた。このように戦時中の日本は「流言飛語に惑うことなく戦力増強に邁進せよ」「口外してはならない」という緘口令が敷かれていたのである。

隠蔽体質は戦前とそっくり

今回の東日本大震災では、さすがに口封じされることもなく、報道されている。しかし、政府や東電から発せられる情報を見ていると、その本質は戦前とあまり変わっていないように思える。

メルトダウン（炉心溶融）も放射能の拡散予測システム（ＳＰＥＥＤＩ）データも長く国民に知らされなかった。この「官報複合体体質」や「情報隠ぺい体質」は戦前とそっくりではないのか。

日に日に戦況が厳しくなり、戦線が後退していた時も日本の新聞は敗北を知りながら、報道しなかった。政府の発表をそのまま垂れ流していた。まさに日本のマスコミは軍の広報の役割を果たしていたのである。

公権力はメディアを利用する。メディアを使って言論統制する。原発事故報道もメディアが権力側の「大本営発表」を垂れ流しているのは、その典型例である。

ミッドウェー海戦で日本軍が敗れても、「撤退」ではなく、「転進」という言葉を使い、士気を煽ったのは、ほかならぬマスコミだった。１９４５年６月２３日、沖縄戦で敗れた時も、「いよいよ本土決戦、勝機はわが日本にあり」と大本営発表の戦争礼賛記事ばかり。まるで政府や東電が垂れ流す原発・震災報道とそっくりではないか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（つづく）