日本リーダーパワー史(974)ー『中国皇帝の謁見儀式と副島種臣(初代、外務大臣)の外交インテリジェンス➀『中国の近代化を遅らせた中華思想の「華夷序列・冊封体制」の弊害が今も続く』★『トランプのプロレス流、恫喝、ディール(取引)外交は対中国の旧弊行動形式に対しては有効な方法論である』
中国皇帝の謁見儀式と副島種臣の外交力➀
前坂 俊之(ジャーナリスト)
米中貿易テクノ戦争は3月1日の期限を外し延長戦に入った。第二回米朝首脳会談はどたん場でトランプ大統領が席を立って決裂した。トランプ帝王対習近平中国永久国家主席(皇帝)、金正恩北朝鮮第3代最高指導者(独裁者)の「異次元世界外交格闘技」が続いている。
ポピュリズムの波にのって本人も予想外の大統領になってしまったトランプ氏はかつては世界最大のプロレス興行と深い関係を持ち、美女2人を引き連れてリングにも登場したマッチョな男でマイク片手に相手をさんざん罵倒口撃し、場外乱闘で相手をなぐり倒し、場内を興奮のるつぼと化したド派手なショウマンでもある。そのプロレス乱闘流のディール外交で、習皇帝と金独裁者相手に『国際政治プロレス頂上決戦』を演出しているとみれば、現在の国際政治経済状況の混乱がよくわかる。
トランプの対戦相手は三千年の歴史を自慢する中国。アヘン戦争に敗れる以前の清国(中国)は、モンゴルやシベリア東部まで治め、中国が世界の中心であるという「中華思想」の世界観に浸り切っていた。古代の儒教思想を堅持して儀礼を重んじ、メンツを最重視して、外国からの使節団が皇帝に謁見する場合も「三跪九叩頭の礼」(さんききゅうこうとう)、これを計3回繰り返すので、合計9回、「手を地面につけ、額を地面に打ち付ける」)あいさつを強制していた。
中華思想の「華夷序列・冊封体制」は中華との距離の近い朝鮮は「小中華」で、遠く離れたベトナム、日本などは夷狭(野蛮人)、ヨーロッパ人は(南の野蛮人、南蛮人)と蔑んでいた。
1793年(寛政5年、アヘン戦争より47年前)、英国の外交官が謁見した際、属国扱いして「三脆九叩頭」の礼を要求し、英外交官はこれを拒否して結局、条約締結はできなかった。
アヘン戦争の敗北により少し柔軟になり、1859年(安政5)アメリカ使節に対しては「一跪三叩」にマケたが、米使節はカンカンに怒り、謁見を拒否した。その後も、各国と何度も謁見問題で対立を繰り返していた。
ちなみに、日本の明治天皇の謁見は西欧式の立式に改め、積極的に会見し、古式の衣装装束も西欧スタイルに一新した。ところが、清国は日本を漢字、儒教文化を伝えたのに朝貢をしない礼節を欠いた野蛮国として日本を西欧以下に扱い、明治維新で「西欧文化のモノマネ」をしたことは「中華への挑戦」だと一層反感を募らせていた。
この困難な日中のパーセプションギャップ(認識の違い)、偏見を克復して日中外交を最初に切り開いたのが副島種臣外務卿(参議、現在の外相)である。1870年(明治3)8月に、明治政府は清国に対し修好を求めたが、拒絶された。しかし、副島は粘り強く清朝実力者の李鴻章らと交渉して日清修好条規にこぎつけた。
その第一条には「両国は和誼を厚くし、両国の領土は互いに礼を以て扱い、いささかも侵越することなく」と謳った平等条約で、治外法権と領事裁判権を相互に承認した画期的なもの。
1873年(明治6)4月30日、副島全権大使は天津で李鴻章と日清修好条規の批准書を交換、5月7日には北京へ乗り込み皇帝と各国の公使との懸案の謁見問題を見事に解決して、そのタフネゴシエーターぶりに各国公使は驚嘆した。
1873年(明治6)7月21日付中国紙「申報」は「東西各国公使朝見の儀」題してその交渉ぶりを報じている。
「副島は到着するとすぐヨーロッパ諸国の公使たちと協議し、その推薦をとりつけ総理通商衙門に「皇帝に謁見したい」と単独で申し込んだ。総理衙門は拒否を続けて、謁見延期が2ヵ月に及んだ。副島は「5回ではなく3回の礼をもって謁見の際の儀礼とする」「皇帝は中国の支配者だが,わが国の主君も日本の支配者で対等で、日本では三跪九叩頭を強制していない」
「清国は万国法を理解せず封建的な形式主義である」と書簡で何度も抗議、延々と交渉を続け『外国の対等な使節を2ヵ月間も謁見を引き延ばすとはなにごとか』と非礼を追及した。最後に「即座に帰国する」と通告した。中国流のいつもの引き延ばし、相手をじらせて最後にやっと謁見してやるという傲慢な戦術だが、中国は帰国の報に慌てふためいてやっと6月29日に実現した。
当日、副島はヨーロッパ式の大礼服を着用して参内,帯剣を腰に下げ,3回の礼を行い、国書を呈上した。清国側の副島を遇する礼は極めて丁重で、北京を離れ天津に行くと各砲台が19門の礼砲を放ち蒸気軍船を派遣して見送らせた。ヨーロッパ各国の公使はこぞって副島を称賛した。
1873年(明治6)7月21日中国紙「申報」は「日本の使臣は実に有能な臣下であり.われわれのとても及ぶところではない。もし日本の使節が折よく来朝しなければ,各公使の朝見の儀はおそらくまだ決着をつけられなかったであろう」と高く評価。
同年7月26日付「ノース・チャイナ・ヘラルド」は「謁見問題の場合と同じく,中国人政治家と交渉する際には.断固たる態度が何よりもものを言うという教訓を,副島は外国公使たちにまたも教えることとなった」とも指摘した。
トランプのプロレス流、恫喝、ディール(取引)外交は対中国に対しては有効な方法論なのである。
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