速報(250)『中国最新ディープニュース』『中国ビジネス指南役・上海在住ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
速報(250)『日本のメルトダウン』
『中国最新ディープニュース』
★まとめ『中国ビジネス指南役・上海在住
ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く』
前坂俊之（ジャーナリスト）
●『上海在住経済ジャーナリスト・松山徳之氏から聞く①』
２ 月15日に
松山徳之（上海在住ジャーナリスト）
梶原英之（経済評論家、元毎日新聞経済部記者）
前坂俊之（静岡県立大学国際関係学部名誉教授）
の3人で座談会を行った。中国経済の最新動向、上海の不動産バブル、経済動向、中国進出の日本企業、自動車企業の現状、習近平へ移行する中国の政治状況などについても聞いた。
「日本ブランドは苦戦中」「経産省のクールジャパン戦略はずれている」「観光立国、中国人観光客の誘致はおもてなしの心では、伝わらない」と中国人の本音、行動パターン、異文化行動を理解することをアドバイスしている。
松山徳之氏（まつやま・とくゆき）は1952年、長野県生れ。証券会社から専門紙記者に転進。フリーライターを経て『週刊エコノミスト』記者となり別冊『中国ビジネス』を創刊して活躍。2007年夏から仕事の舞台を完全に上海に移し、中国人のアパートに住んで、中国人の生活感覚に合わせて、中国経済の実態、日中のビジネス感覚、中国の庶民社会ウオッチャーとして日本の雑誌に数多く執筆、高く評価されている。
梶原英之（かじわらひでゆき）氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。
司会役の前坂俊之は静岡県立大学名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、ジャーナリストです。
関連記事
-
-
『日本戦争外交史の研究』/『世界史の中の日露戦争』㉕「開戦２ゕ月前の『ロシア紙ノーヴォエ・ヴレーミヤ』の報道』－『満州におけるロシアの権利は征服に基づくものであり、これほど多くの血を流し，金を費やした国で活動していく可能性をロシア人に与えなければならない。』
『日本戦争外交史の研究』/ 『世界史の中の日露戦争』㉕ 『開戦２ゕ月前の19 …
-
-
『50，60，70歳のための晩年長寿学入門』★「史上最高の天才老人＜エジソン（84）の秘密＞③』★『天才は1％の霊感と99％が汗である」★『白熱電球のフィラメントの材料に世界中から6000種以上の植物を採集、日本の竹を使って成功した』』
2014/07/19 百歳学入門（95）&n …
-
-
日本メルトダウン脱出法（627）『ピケティの主張は日本経済には当てはまらない」『国の債務超過490兆円を簡単に減らす方法』
日本メルトダウン脱出法（627） 『ピケティの主張は欧米に対して検 …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(195）記事再録/ 大宰相『吉田茂の思い出』を田中角栄が語る』★『吉田茂の再軍備拒否のリーダーシップ －「憲法九条があるかぎり軍隊は持たない」 「メシを食うことにも大変な日本が軍隊を持てるわけがない』
2016/02/1/日本2リーダーパワー史（662)記事再録 < …
-
-
『日本の運命を分けた＜三国干渉＞にどう対応したか、戦略的外交の研究講座⑬』『「申報」や外紙からみた日中韓150年戦争史」（73）『日本は朝鮮で，アイルランド問題に手を染めたようだ」『英タイムズ』
2014/11/05 『「申報」や外紙からみた「日中韓150年戦争史 …
-
-
日本メルトダウン脱出法（892）『地滑り的にトランプ勝利？まさかが現実になる可能性』（古森義久）』●『米国の「強いドル」政策を脅かすトランプ氏 （英FT紙）』●『性懲りもない不正で日本の五輪開催はこれが最後か、日本ではなぜかもみ消される電通の闇、海外では詳しく報道』●『お粗末な記者対応が示す中国のソフトパワーの限界 ハードパワーの実力も実は未知数（柯 隆）』
日本メルトダウン脱出法（892） 地滑り的にトランプ勝利？まさかが現実になる可能 …
-
-
「トランプ関税国難来る！ー石破首相は伊藤博文の国難突破力を学べ②』『日露戦争開戦『御前会議」の夜、伊藤博文は 腹心の金子堅太郎（農商相）を呼び、すぐ渡米させた」★「当時、米国はロシアを第一友好国としており、金子は渡米に反対した』★『ル大統領と親友の金子は和平講和条約の仲介役を同大統領に引き受けさせる広報外交を展開した』
2021/09/01 『オンライン講座/日本興亡史の研究 ⑮ 』 以下は前坂俊之 …
-
-
日中北朝鮮150年戦争史（44)『来年（2017）はアジア大乱、日米中の衝突はあるか」●『120年前の日清戦争の真相ー張り子トラの中国軍の虚像を暴露』（上）
日中北朝鮮150年戦争史（44) 宮古沖で日本を挑発する中国の狙いは「日中開 …