★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』 (ジャーナリストディープ緊急座談会)梶原英之×前坂俊之
★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』
(ジャーナリストディープ緊急座談会)
梶原英之×前坂俊之
7月1日午後に 梶原英之(経済評論家、元エコノミストデスク、毎日新聞記者) 前坂俊之(静岡県立大学国際関係学部名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長) の2人で「英国のEU離脱の原因と影響」『参議院選挙の行方』についての緊急対談を行った。
梶原英之(かじわらひでゆき)氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。著書は『鳩山家四代』『日本経済の診断書』(PHP研究所)ほか多数。
前坂俊之は静岡県立大学国際関係学部教授から現在名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、日本記者クラブ会員、ジャーナリスト。
関連記事
-
-
速報(169)★<小出裕章情報>『足立区小学校のホットスポットと工程表』☆『現在の除染が「犯罪者が犯罪の上乗せ・・』
速報(169)『日本のメルトダウン』★<小出裕章情報> ●『子供た …
-
-
『大谷翔平<3打走投>流の「YAKYUDOU」(野球道)とは何か』★『ベースボールと野球道の違い』★『大谷のルーツは宮本武蔵の二天一流兵法(「五輪書」を書いた霊巌洞の動画あり)』★『「打撃の神様」の巨人・川上哲治の「ボールが止まって見える」(心技体一致)』
激動の2024年を振り返って、私を一番「ハッピーな気持ちと元気にしてくれた」のは …
-
-
<F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(205)>『7年ぶりに、懐かしのアメリカを再訪,ニューヨークめぐり(5月GW)③』★『ロウワーマンハッタンのホワイトホール・ターミナルに向かい、ニューヨーク市/スタテン・アイランド行きの無料フェリーに乗船,「自由の女神」を眺めながら、マンハッタンの夜景を楽しむ』』
<F国際ビジネスマンのワールド・カメラ・ウオッチ(205)> 『7年 …
-
-
池田龍夫のマスコミ時評(107) ◎『気がかりな「アベノミクス」の景気動向(2 / 7)』
池田龍夫のマスコミ時評(107) &nbs …
-
-
<国難日本史ケーススタディー③『我が日本は開国以来、いまだかつて真の外交なるものはなし』<林 董(ただす)の外交論>
<国難日本史ケーススタディー③> 林 董(ただす)の外交論を読む① 『我が日本は …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(236)/百歳現役入門― 団塊世代は元気な百歳をめざそう, <健康長寿の秘訣はこれじゃ>『「少くして学べば、則ち壮にして為す有り。壮にして学べば、則ち老ゆとも衰へず。老いて学べば、則ち死すとも朽ちず」(佐藤一斎)』
2018/02/09 /百歳学入門(198)/記事再録 …
-
-
日本メルトダウン脱出法(777)「19歳のメディア王 タヴィ・ゲヴィンソンらが見つめる未来」●「課金の壁に突き当たる新聞業界」●「ユニクロで難民100人雇用へ 柳井氏「解決に民間も」
日本メルトダウン脱出法(777) 19歳のメディア王 タヴィ・ …
-
-
速報(191)『日本のメルトダウン』『ユーロ圏債務危機は世界経済破綻の引き金になるか』★『西欧の没落』がやっと始まった?
速報(191)『日本のメルトダウン』 ●『約100年前の第一次世界大戦(1914 …
-
-
日本メルトダウン(932)『「保守」「リベラル」で思考停止するのはもうやめよう~宇野重規×山本一郎対談』◎『ライアンやマケインも敵に回し、ますます孤立するトランプ』●『国全土で大洪水 死者300名、被害額は4兆円以上』●『リオ五輪、コンドーム配布数は史上最多 1選手当たり42個』
日本メルトダウン(933) 「保守」「リベラル」で思考停止する …
-
-
『Z世代のための日本最初の民主主義者・中江兆民講座⑤』★『日本最初の告別式である『中江兆民告別式』での大石正巳のあいさつ』
2019/09/22 /『リーダーシップの日本近現代史』 …
- PREV
- 日中北朝鮮150年戦争史(5)「南シナ海問題で12日の仲裁裁判の判断はどうなるか」ー『中国拒否なら「無法国家」の声も 』◉『習主席「権益放棄せず」=南シナ海判決前に強硬姿勢―共産党創立95年で演説・中国』◉『「深く懸念」要請あれば安保理議題にも別所国連大使が表明』
- NEXT
- 日本メルトダウン(918)『扇動政治家の論調、実はファシズムと同じだ』●『英国EU離脱が示した「グローバル化の終わり」(池田信夫) 「世界が1つ」になる日は来ない』●『 愚かな英国と賢いドイツ、この差はどこで生じたか ブレグジット以降の成長戦略』●『中国が東シナ海で日本を威嚇する本当の理由』●『人工知能:機械の進化 (英エコノミスト誌)』
