★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』 (ジャーナリストディープ緊急座談会)梶原英之×前坂俊之
★5「英国のEU離脱の背景、歴史の深層を読む』
(ジャーナリストディープ緊急座談会)
梶原英之×前坂俊之
7月1日午後に 梶原英之(経済評論家、元エコノミストデスク、毎日新聞記者) 前坂俊之(静岡県立大学国際関係学部名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長) の2人で「英国のEU離脱の原因と影響」『参議院選挙の行方』についての緊急対談を行った。
梶原英之(かじわらひでゆき)氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。著書は『鳩山家四代』『日本経済の診断書』(PHP研究所)ほか多数。
前坂俊之は静岡県立大学国際関係学部教授から現在名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、日本記者クラブ会員、ジャーナリスト。
関連記事
-
-
日本メルトダウン脱出法(884)『日銀の苦悩:金融緩和が壁に突き当たるとき』 (英エコノミスト誌)●『注目のトランプ「外交政策」、やはり中身はなかった 粗雑な孤立主義を米国の識者が厳しく批判(古森義久)』●『[FT]中国は「トランプ大統領」を望んでいる』●『AlphaGoは人間を超えたのか~脳科学者・茂木健一郎氏×ドワンゴ会長・川上量生氏』
日本メルトダウン脱出法(884) 日銀の苦悩:金融緩和が壁に …
-
-
「今、日本が最も必要とする人物史研究➂」★『日本の007は一体だれか』★『日露戦争での戦略情報の開祖」福島安正中佐➂』★明石元二郎の「明石謀略」は裏で英国諜報局が指導しており、福島安正、宇都宮太郎(英国駐在武官)がバックアップした。
日本リーダーパワー史(553)記事再録 前坂 俊之 …
-
-
『リーダーシップの日本近現代史』(193)記事再録/<クイズ>-今から160年前の1860年(万延元年)2月、日米通商条約を米ホワイトハウスで批准するため咸臨丸とともに米軍艦の蒸気船『ボーハタン号』で太平洋を渡たり、全米の女性から最もモテたイケメン・ファースト・サムライはだれでしょうか?!
全米女性からラブレターが殺到したファースト・サムライ …
-
-
速報(353)50年後に3・11を振り返った場合、小出裕章氏(MBS)たね蒔きジャーナルが最もよく伝えたことは間違いない。
速報(353)『日本のメルトダウン』 50年、100 …
-
-
速報(249) ●日本国債の(終焉の日)はいつ到来するか?』『ネットで知識が売買!スキルが買える!!「アビリエ」
速報(249)『日本のメルトダウン』 ●『日本国債のDoomsda …
-
-
速報(49)『原発メディアリテラシー』ー原発大国フランスのメディアはセクハラはニュースではない。原発反対も小さい
速報(49)『原発メディアリテラシー』 原発大国フランスのメディアは政治家のセク …
-
-
『日米戦争に反対した』反戦の海軍大佐・水野広徳の取材ノート/『水野広徳著作集』(全8巻)雄山閣出版、1995年刊)
『日米戦争に反対した』反戦の海軍大佐・水野広徳の取材ノート/ &n …
-
-
日本リーダーパワー史(788)「国難日本史の復習問題」 「日清、日露戦争に勝利」した明治人のリーダーパワー、リスク管理 、インテリジェンス⑤』★『日本史の決定的瞬間』★『撤退期限を無視して満州からさらに北韓に侵攻した傍若無人のロシアに対し東大7博士が早期開戦論を主張(七博士建白書事件)』★『七博士建議書の全文掲載』●『現在日本を取り巻く地域紛争の激化―北朝鮮・中国の軍事エスカレーションと比較しながら、この提言を読む』
日本リーダーパワー史(788) 「国難日本史の復習問題」 「日清、日露戦争に勝 …
-
-
鎌倉/逗子≪マル特動画ニュース≫★『逗子マリーナ鎌倉側トンネル前で土砂崩れ事故で交通止め、国道134号への影響は被害は大丈夫か!
★5 鎌倉/逗子≪マル特動画ニュース≫ 『逗子マリーナ鎌倉側トンネル前で土砂崩 …
-
-
速報(39)『日本のメルトダウン』54日目ー『後藤政志氏の福島原発最新報告と原発報道(動画ビデオ)』
速報(39)『日本のメルトダウン』54日目 ◎『後藤政志氏の福島原発最新報告と原 …
- PREV
- 日中北朝鮮150年戦争史(5)「南シナ海問題で12日の仲裁裁判の判断はどうなるか」ー『中国拒否なら「無法国家」の声も 』◉『習主席「権益放棄せず」=南シナ海判決前に強硬姿勢―共産党創立95年で演説・中国』◉『「深く懸念」要請あれば安保理議題にも別所国連大使が表明』
- NEXT
- 日本メルトダウン(918)『扇動政治家の論調、実はファシズムと同じだ』●『英国EU離脱が示した「グローバル化の終わり」(池田信夫) 「世界が1つ」になる日は来ない』●『 愚かな英国と賢いドイツ、この差はどこで生じたか ブレグジット以降の成長戦略』●『中国が東シナ海で日本を威嚇する本当の理由』●『人工知能:機械の進化 (英エコノミスト誌)』
