★5「英国のＥＵ離脱の背景、歴史の深層を読む』 （ジャーナリストディープ緊急座談会）梶原英之×前坂俊之
★5「英国のＥＵ離脱の背景、歴史の深層を読む』
（ジャーナリストディープ緊急座談会）
梶原英之×前坂俊之
７月1日午後に 梶原英之（経済評論家、元エコノミストデスク、毎日新聞記者） 前坂俊之（静岡県立大学国際関係学部名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長） の２人で「英国のEU離脱の原因と影響」『参議院選挙の行方』についての緊急対談を行った。
梶原英之（かじわらひでゆき）氏は毎日新聞経済部記者、エコノミストデスクなど歴任、ベテランの経済部記者で政治、経済、社会、歴史にも精通した経評論家、上海、中国問題にも詳しい。著書は『鳩山家四代』『日本経済の診断書』（PHP研究所)ほか多数。
前坂俊之は静岡県立大学国際関係学部教授から現在名誉教授、元毎日新聞情報調査部副部長、日本記者クラブ会員、ジャーナリスト。
関連記事
-
-
日本メルトダウン（941）『コラム：米中戦争シナリオ、核攻撃は杞憂か』●『「富の大きさ」で世界地図をつくると、日本はこう姿を変える【画像】』●『英国メイ新政権：原発政策「急変の兆し」を注視せよ』●『北朝鮮の高位外交官がイギリスから亡命か エリート層の脱北、報道相次ぐ』
日本メルトダウン（941） コラム：米中戦争シナリオ、核攻撃は杞 …
-
-
速報「日本のメルトダウン」(514)『第1次世界大戦：不安を胸に振り返る100年前の世界 （英エコノミスト誌「見えてきた資本主義の限界､寿命はあと何年か
速報「日本のメルトダウン」(514) ●『第1次世界大戦：不安を胸に …
-
-
池田龍夫のマスコミ時評(86)◎『原発再稼働は新基準に基づき厳正公正に情報公開を』
池田龍夫のマスコミ時評(86) ◎『原発再稼働は新基準に …
-
-
『ガラパゴス国家・日本敗戦史』㊳・徳富蘇峰が語る『なぜ日本は敗れたのか』➃＜下剋上、末端の暴走、中央の統率力不足＞
『ガラパゴス国家・日本敗戦史』㊳ 『来年は太平洋戦争敗戦から7 …
-
-
★「日本の歴史をかえた『同盟』の研究」-「日英同盟の影響」⑧ 1902（明治35）年2月20日『タイムズ』『ロシアが支配した満州』/『米国は満州の公平な門戸開放を要求』★2月25日『タイムズ』ー『三国干渉を『臥薪嘗胆』して、敵愾心を抑えたのは日本の政治家と国民の賢明な愛国心だった。』/『日本が侵略的だとか，そうなろうとしているとか想像する理由は少しもない』
★「日本の歴史をかえた『同盟』の研究」- 「日英同盟の影響は」⑧ 1902（ …
-
-
『オンライン/新型コロナパンデミックの研究』－『3ヵ月をきった米大統領選挙の行方』★『米民主主義の危機、トランプ氏は負けても辞めない可能性に米国民は備えよ」（ニューズウイーク日本版、7/21日）という「米国政治社会の大混乱状況』
『3ヵ月をきった米大統領選挙の行方』 前坂 俊之（ジャーナリスト） …
-
-
『Z世代のための日本の超天才人物伝⑨』★「藤田嗣治とパリの女たち」★「最初の結婚は美術教師・鴇田登美子、2度目は「モンパルナスの大姉御」のフェルナンド・バレー、3度目は「ユキ」と名づけた美しく繊細な21歳のリュシー・バドゥ』★『夜は『エ・コールド・パリ』の仲間たちと乱ちきパーティーで「フーフー（お調子者）」といわれたほど奇行乱行をしながら、昼間は毎日14時間以上もキャンバスと格闘していた』
2008年３月１５日 「藤田嗣治とパリの女たち」記事再録再編集 前坂 俊之（評論 …
-
-
『オンライン/「百歳・生き方・死に方・臨終学入門（117）『 斎藤緑雨、司馬江漢、正岡子規、高村光太郎の死に方』
2015/08/28   …
-
-
日本リーダーパワー史（970）ー『政治家の信念とその責任のとり方』★『＜男子の本懐＞と叫んだ浜口雄幸首相は「財政再建、デフレ政策を推進して命が助かった者はいない。自分は死を覚悟してやるので、一緒に死んでくれないか」と井上準之助蔵相を説得した』
日本リーダーパワー史（970） 政治家の信念とその責任のとり方 統 …
- PREV
- 日中北朝鮮150年戦争史（5)「南シナ海問題で１２日の仲裁裁判の判断はどうなるか」ー『中国拒否なら「無法国家」の声も 』◉『習主席「権益放棄せず」＝南シナ海判決前に強硬姿勢―共産党創立９５年で演説・中国』◉『「深く懸念」要請あれば安保理議題にも別所国連大使が表明』
- NEXT
- 日本メルトダウン（918）『扇動政治家の論調､実はファシズムと同じだ』●『英国EU離脱が示した「グローバル化の終わり」（池田信夫） 「世界が1つ」になる日は来ない』●『 愚かな英国と賢いドイツ、この差はどこで生じたか ブレグジット以降の成長戦略』●『中国が東シナ海で日本を威嚇する本当の理由』●『人工知能：機械の進化 （英エコノミスト誌）』